訂正有価証券報告書-第31期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
減価償却費の計算には主として以下の見積耐用年数を使用しております。
センターネットワーク機器 5年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウェア 見込利用可能期間 5年