有価証券報告書-第122期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 投資その他の資産
長期前払費用……………………均等償却
(1) 有形固定資産 定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
| 建物 | 3年~47年 |
| 機械及び装置 | 6年~15年 |
| 車両運搬具 | 4年~6年 |
| 工具、器具及び備品 | 3年~20年 |
平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 投資その他の資産
長期前払費用……………………均等償却
| 主な償却年数 | 3年 |