有価証券報告書-第52期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
減価償却方法及び主な耐用年数は以下のとおりであります。
(イ)賃貸事業用資産………定額法
建物及び構築物 10年～38年
機械装置 17年
(ロ)その他………定率法
建物及び構築物 3年～47年
工具、器具及び備品 4年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
(ソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。