東京テアトル(9633)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 14億3469万
- 2009年3月31日 -99.3%
- 1010万
- 2010年3月31日
- -7441万
- 2011年3月31日
- 3億6331万
- 2012年3月31日 +69.22%
- 6億1479万
- 2013年3月31日
- -1億6633万
- 2014年3月31日 -26.32%
- -2億1011万
- 2015年3月31日
- 2億3465万
- 2016年3月31日 +87.01%
- 4億3882万
- 2017年3月31日 -17.27%
- 3億6301万
- 2018年3月31日 -93.06%
- 2520万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 4億6377万
- 2020年3月31日 -62.57%
- 1億7360万
- 2021年3月31日
- -16億2729万
- 2022年3月31日
- -5億9523万
- 2023年3月31日
- 6573万
- 2024年3月31日 +278.39%
- 2億4872万
- 2025年3月31日 +7.56%
- 2億6753万
個別
- 2008年3月31日
- 13億975万
- 2009年3月31日
- -2億235万
- 2010年3月31日 -38.82%
- -2億8090万
- 2011年3月31日
- 1億39万
- 2012年3月31日 +364.97%
- 4億6680万
- 2013年3月31日
- -7690万
- 2014年3月31日 -295.07%
- -3億382万
- 2015年3月31日
- 5938万
- 2016年3月31日 +271.72%
- 2億2075万
- 2017年3月31日 +30.21%
- 2億8743万
- 2018年3月31日 -88.67%
- 3257万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 4億260万
- 2020年3月31日 -78.38%
- 8706万
- 2021年3月31日
- -4億6849万
- 2022年3月31日
- 1億7495万
- 2023年3月31日
- -3175万
- 2024年3月31日
- 6015万
- 2025年3月31日 +188.32%
- 1億7345万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/30 14:50
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。また、セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場実勢価格に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。また、セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場実勢価格に基づいております。2025/06/30 14:50 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 2025/06/30 14:50
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △758,073 △831,081 連結財務諸表の営業利益 248,724 267,537
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当年度におけるわが国の経済は、雇用・所得環境の改善を背景に、緩やかな回復基調で推移いたしました。しかし、中国経済の減速懸念や米国の政策動向、インフレ圧力の高まりなど、先行き不透明な状況が続いております。2025/06/30 14:50
このような状況下、当年度の連結業績は、中古マンション再生販売事業及び飲食事業が増収となったことから、売上高は18,387百万円(前年度比7.6%増)となりました。しかし、映画制作配給事業において出資作品の興行不振により配給収入を超える償却費を計上したことや、飲食事業における原材料費・人件費高騰の影響もあり、営業利益は267百万円(前年度比7.6%増)に留まり、借入費用の増加により経常利益は271百万円(前年度比7.9%減)となりました。一方、保有不動産等の売却により固定資産売却益3,529百万円を特別利益に計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は3,039百万円(前年度比1,201.9%増)となりました。
■連結経営成績(百万円)