ロイヤル HD（8179）の固定資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年12月31日: 608億6000万
2009年12月31日 -1.08%: 602億400万
2010年12月31日 +3.98%: 625億9800万
2011年3月31日 +3.69%: 649億1000万
2011年6月30日 -1.36%: 640億2500万
2011年9月30日 +0.04%: 640億4800万
2011年12月31日 -2.59%: 623億9100万
2012年3月31日 +0.17%: 624億9800万
2012年6月30日 -0.91%: 619億2800万
2012年9月30日 -1.01%: 613億200万
2012年12月31日 -0.7%: 608億7500万
2013年3月31日 +2.15%: 621億8300万
2013年6月30日 +0.29%: 623億6400万
2013年9月30日 -0.9%: 618億400万
2013年12月31日 +3.08%: 637億500万
2014年3月31日 -0.11%: 636億3200万
2014年6月30日 -0.16%: 635億3300万
2014年9月30日 +2.28%: 649億8100万
2014年12月31日 +0.28%: 651億6000万
2015年3月31日 +2.72%: 669億3200万
2015年6月30日 +0.97%: 675億8200万
2015年9月30日 -2.03%: 662億700万
2015年12月31日 +10.99%: 734億8300万
2016年3月31日 -2.33%: 717億7300万
2016年6月30日 +4.03%: 746億6300万
2016年9月30日 +0.69%: 751億8000万
2016年12月31日 +1.33%: 761億8000万
2017年3月31日 +0.06%: 762億2400万
2017年6月30日 +0.46%: 765億7400万
2017年9月30日 +0.08%: 766億3400万
2017年12月31日 -0.22%: 764億6800万
2018年3月31日 +2.67%: 785億600万
2018年6月30日 +3.99%: 816億3500万
2018年9月30日 -1.19%: 806億6200万
2018年12月31日 -0.15%: 805億4400万
2019年3月31日 +3.57%: 834億1800万
2019年6月30日 +2.49%: 854億9500万
2019年9月30日 -0.56%: 850億1500万
2019年12月31日 -0.94%: 842億1800万
2020年3月31日 +7.19%: 902億7400万
2020年6月30日 -2.53%: 879億9000万
2020年9月30日 -3.63%: 847億9200万
2020年12月31日 -5.26%: 803億3300万
2021年3月31日 -3.02%: 779億900万
2021年6月30日 -1.55%: 766億9900万
2021年9月30日 +1.33%: 777億1600万
2021年12月31日 -2.69%: 756億2400万
2022年3月31日 +2.41%: 774億4800万
2022年6月30日 -1.63%: 761億8300万
2022年9月30日 -1.04%: 753億9100万
2022年12月31日 +12.24%: 846億2000万
2023年3月31日 -0.75%: 839億8900万
2023年6月30日 +0.62%: 845億800万
2023年9月30日 +1.05%: 853億9600万
2023年12月31日 -0.02%: 853億7500万
2024年3月31日 -0.01%: 853億6800万
2024年6月30日 +2.57%: 875億6400万
2024年9月30日 +0.96%: 884億500万
2024年12月31日 +3.6%: 915億8400万
2025年3月31日 -0.26%: 913億4900万
2025年6月30日 +0.53%: 918億2900万
2025年9月30日 +8.08%: 992億5100万
2025年12月31日 +3.56%: 1027億8900万
2026年3月31日 -0.07%: 1027億1200万

個別

2008年12月31日: 528億1900万
2009年12月31日 -5.53%: 498億9700万
2010年12月31日 +2.46%: 511億2200万
2011年12月31日 -6.15%: 479億7900万
2012年12月31日 -5.84%: 451億7500万
2013年12月31日 -0.11%: 451億2400万
2014年12月31日 -3.6%: 434億9800万
2015年12月31日 -2.44%: 424億3500万
2016年12月31日 -2.33%: 414億4500万
2017年12月31日 +8.55%: 449億9000万
2018年12月31日 -1.95%: 441億1200万
2019年12月31日 -5.35%: 417億5100万
2020年12月31日 -1.63%: 410億6900万
2021年12月31日 -6.08%: 385億7300万
2022年12月31日 +19.55%: 461億1300万
2023年12月31日 -0.64%: 458億1800万
2024年12月31日 +9.32%: 500億8700万
2025年12月31日 +15.64%: 579億2300万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）: 3 セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
2023/11/14 11:56
#2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報（連結）: 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
2023/11/14 11:56
#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）: ※1.有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

2023/11/14 11:56
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当第3四半期連結累計期間については、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が5類に移行したことを受けて、行動制限の緩和が進んだことから、社会経済活動は正常化に向かいました。また、雇用や所得環境の改善に伴う個人消費の持ち直しやインバウンド需要の拡大などが国内景気を下支えしております。しかしながら、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や中東情勢の悪化、為替相場の円安傾向などに伴い、資源価格の高騰に起因する物価上昇は続いているため、国内経済は依然として不透明な状況が続いております。また、当社グループにおきましては、外食および観光需要の戻りやコロナ禍で取り組んだ構造改革の効果などもあり、各事業セグメントで業績は回復に向かっておりますが、原材料費や光熱費の上昇傾向の継続、需要回復に応じた労働力の確保など、事業環境は依然として厳しいものとなっております。
このような状況のもと、当第3四半期連結累計期間の売上高は101,755百万円(前年同期比+36.8%)、営業利益は5,017百万円(前年同期比+1,106.0%)、経常利益は4,346百万円(前年同期比+456.9%)となりました。また、固定資産除売却損246百万円、減損損失160百万円など総額422百万円を特別損失に計上したほか、法人税等831百万円および非支配株主に帰属する四半期純利益15百万円を差し引いた、当第3四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純利益は3,077百万円(前年同期比+945.5%)となりました。
セグメント別の状況については、次のとおりであります。
2023/11/14 11:56