いであ(9768)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 8695万
- 2009年12月31日 -17.6%
- 7165万
- 2010年12月31日 -4.15%
- 6867万
- 2011年3月31日 +296.34%
- 2億7219万
- 2011年6月30日 -75.4%
- 6695万
- 2011年9月30日 +231.21%
- 2億2175万
- 2011年12月31日 -74.18%
- 5726万
- 2012年3月31日 +293.1%
- 2億2510万
- 2012年6月30日 -73.3%
- 6010万
- 2012年9月30日 +275.75%
- 2億2585万
- 2012年12月31日 -68.06%
- 7213万
- 2013年3月31日 +294.67%
- 2億8470万
- 2013年6月30日 -68.75%
- 8898万
- 2013年9月30日 +224.16%
- 2億8844万
- 2013年12月31日 -75.32%
- 7119万
- 2014年3月31日 +293.87%
- 2億8040万
- 2014年6月30日 -62.67%
- 1億468万
- 2014年9月30日 +233.34%
- 3億4897万
- 2014年12月31日 -75.09%
- 8692万
- 2015年3月31日 +294.62%
- 3億4301万
- 2015年6月30日 -68.07%
- 1億953万
- 2015年9月30日 +224.24%
- 3億5516万
- 2015年12月31日 -74.79%
- 8952万
- 2016年3月31日 +294.18%
- 3億5287万
- 2016年6月30日 -71.28%
- 1億133万
- 2016年9月30日 +262.24%
- 3億6706万
- 2016年12月31日 -75.64%
- 8940万
- 2017年3月31日 +296.31%
- 3億5434万
- 2017年6月30日 -71.23%
- 1億195万
- 2017年9月30日 +286.26%
- 3億9380万
- 2017年12月31日 -77.06%
- 9035万
- 2018年3月31日 +298.51%
- 3億6006万
- 2018年6月30日 -71.19%
- 1億372万
- 2018年9月30日 +290.33%
- 4億488万
- 2018年12月31日 -77.28%
- 9199万
- 2019年3月31日 +297.23%
- 3億6542万
- 2019年6月30日 -70.17%
- 1億901万
- 2019年9月30日 +274.61%
- 4億836万
- 2019年12月31日 -77.28%
- 9277万
- 2020年3月31日 +297.94%
- 3億6917万
- 2020年6月30日 -64.46%
- 1億3119万
- 2020年9月30日 +275.79%
- 4億9303万
- 2020年12月31日 -80.28%
- 9721万
- 2021年3月31日 +294.13%
- 3億8316万
- 2021年6月30日 -65.06%
- 1億3386万
- 2021年9月30日 +280.45%
- 5億928万
- 2021年12月31日 -80.97%
- 9693万
- 2022年3月31日 +306.94%
- 3億9447万
- 2022年6月30日 -63.03%
- 1億4581万
- 2022年9月30日 +259.91%
- 5億2482万
- 2022年12月31日 -77.95%
- 1億1572万
- 2023年3月31日 +301.53%
- 4億6469万
- 2023年6月30日 -67.82%
- 1億4952万
- 2023年9月30日 +262.48%
- 5億4200万
- 2023年12月31日 -76.87%
- 1億2537万
- 2024年3月31日 +297.82%
- 4億9875万
- 2024年6月30日 -68.86%
- 1億5533万
- 2024年9月30日 +261.74%
- 5億6189万
- 2024年12月31日 -75.93%
- 1億3523万
- 2025年3月31日 +218.64%
- 4億3090万
- 2025年6月30日 -61.57%
- 1億6558万
- 2025年9月30日 +257.79%
- 5億9244万
- 2025年12月31日 -80.89%
- 1億1323万
- 2026年3月31日 +299.54%
- 4億5240万
個別
- 2008年12月31日
- 8366万
- 2009年12月31日 -18.2%
- 6844万
- 2010年12月31日 -2.4%
- 6680万
- 2011年12月31日 -17.74%
- 5494万
- 2012年12月31日 +27.26%
- 6992万
- 2013年12月31日 -1.92%
- 6858万
- 2014年12月31日 +22.36%
- 8392万
- 2015年12月31日 +2.82%
- 8629万
- 2016年12月31日 -0.52%
- 8583万
- 2017年12月31日 +1.21%
- 8687万
- 2018年12月31日 +1.91%
- 8853万
- 2019年12月31日 +1.06%
- 8947万
- 2020年12月31日 +5.08%
- 9402万
- 2021年12月31日 -0.62%
- 9343万
- 2022年12月31日 +17.9%
- 1億1016万
- 2023年12月31日 +8.28%
- 1億1929万
- 2024年12月31日 +7.68%
- 1億2845万
- 2025年12月31日 -17.16%
- 1億640万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/03/26 10:02
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料及び手当 2,298,391 千円 2,274,276 千円 賞与引当金繰入額 29,687 千円 24,430 千円 退職給付費用 18,447 千円 14,299 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
機械装置及び運搬具 5~6年2026/03/26 10:02 - #3 売上原価明細書(連結)
- 至 2025年12月31日)2026/03/26 10:02
※1 製造原価として労務費に計上された引当金繰入額は次のとおりであります。
賞与引当金繰入額 97,719千円 退職給付費用 65,067千円 ※1 製造原価として労務費に計上された引当金繰入額は次のとおりであります。
賞与引当金繰入額 80,480千円 退職給付費用 49,401千円 - #4 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/03/26 10:02
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 49,825 207 283 49,749 賞与引当金 128,450 106,409 128,450 106,409 受注損失引当金 9,250 894 9,250 894 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 10:02
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 貸倒引当金 15,261千円 15,680千円 賞与引当金 39,344千円 43,579千円 受注損失引当金 2,833千円 273千円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 10:02
(注)1.評価性引当金が25,147千円増加しております。この増加の主な内容は、当社において投資有価証券評価損に係る評価性引当額を18,227千円追加的に認識したことに伴うものであります。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 貸倒引当金 15,465千円 15,835千円 賞与引当金 41,638千円 34,899千円 受注損失引当金 3,323千円 625千円
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
a 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
b 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
機械及び装置 5年
車両運搬具 5~6年
工具、器具及び備品 5~15年2026/03/26 10:02