建物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 1億9300万
- 2021年3月31日 -15.03%
- 1億6400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2021/06/28 9:37
デジタルエンタテインメント事業におけるサーバー設備(工具、器具及び備品)及びアミューズメント事業における店舗設備(建物及び構築物、工具、器具及び備品並びにアミューズメント機器)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。また、海外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
工具、器具及び備品 2~20年
アミューズメント機器 3~5年
(ロ)無形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
定額法を採用しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用期間(3~5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/06/28 9:37 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2021/06/28 9:37
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 6百万円 工具、器具及び備品 - 12 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2021/06/28 9:37
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 1百万円 工具、器具及び備品 2 - - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2021/06/28 9:37
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 2百万円 45百万円 工具、器具及び備品 13 22 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2021/06/28 9:37
アミューズメント事業では、直営店は店舗毎に、また、レンタル店、フランチャイズ店、アミューズメント機器製造販売などは個々の事業部単位で資産のグルーピングをしております。また、事業の用に供していない遊休資産及び処分予定資産については、個別にグルーピングをしております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) その他 1 東京都新宿区他 処分予定資産 建物及び構築物 8 アミューズメント機器 2 東京都豊島区、川崎市、旭市他 店舗 建物及び構築物 50 工具、器具及び備品 7 その他 5 東京都新宿区他 業務用ゲーム機器開発及び販売事業 建物及び構築物 10 工具、器具及び備品 17 その他 134
上表のうち、遊休資産に関しては帳簿価額に対して市場価額が著しく下落し、かつ、今後の使用見込みが未確定なものであるため、回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。処分予定資産、及び店舗並びに業務用ゲーム機器開発及び販売事業の資産に関しては、投資額の回収が見込めなくなったと判断し、当該回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。なお、回収可能価額の算定にあたっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、合理的に算定された市場価格等によっております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)2021/06/28 9:37
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。また、海外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2021/06/28 9:37
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)、並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。