有価証券報告書-第41期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
※6 減損損失
前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
アミューズメント事業では、直営店は店舗毎に、また、レンタル店、フランチャイズ店、アミューズメント機器製造販売などは個々の事業部単位で資産のグルーピングをしております。また、事業の用に供していない遊休資産及び処分予定資産については、個別にグルーピングをしております。
上表のうち、遊休資産に関しては帳簿価額に対して市場価額が著しく下落し、かつ、今後の使用見込みが未確定なものであるため、回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。処分予定資産、及び店舗並びに業務用ゲーム機器開発及び販売事業の資産に関しては、投資額の回収が見込めなくなったと判断し、当該回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。なお、回収可能価額の算定にあたっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、合理的に算定された市場価格等によっております。
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
アミューズメント事業では、直営店は店舗毎に、また、レンタル店、フランチャイズ店、アミューズメント機器製造販売などは個々の事業部単位で資産のグルーピングをしております。また、事業の用に供していない遊休資産及び処分予定資産については、個別にグルーピングをしております。
上表のうち、遊休資産に関しては帳簿価額に対して市場価額が著しく下落し、かつ、今後の使用見込みが未確定なものであるため、回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。処分予定資産及び店舗の資産に関しては、投資額の回収が見込めなくなったと判断し、当該回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。なお、回収可能価額の算定にあたっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、合理的に算定された市場価格等によっております。
前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
東京都新宿区他 | 遊休資産 | アミューズメント機器 | 129 |
その他 | 1 | ||
東京都新宿区他 | 処分予定資産 | 建物及び構築物 | 8 |
アミューズメント機器 | 2 | ||
東京都豊島区、川崎市、旭市他 | 店舗 | 建物及び構築物 | 50 |
工具、器具及び備品 | 7 | ||
その他 | 5 | ||
東京都新宿区他 | 業務用ゲーム機器開発及び販売事業 | 建物及び構築物 | 10 |
工具、器具及び備品 | 17 | ||
その他 | 134 | ||
合計 | 367 |
アミューズメント事業では、直営店は店舗毎に、また、レンタル店、フランチャイズ店、アミューズメント機器製造販売などは個々の事業部単位で資産のグルーピングをしております。また、事業の用に供していない遊休資産及び処分予定資産については、個別にグルーピングをしております。
上表のうち、遊休資産に関しては帳簿価額に対して市場価額が著しく下落し、かつ、今後の使用見込みが未確定なものであるため、回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。処分予定資産、及び店舗並びに業務用ゲーム機器開発及び販売事業の資産に関しては、投資額の回収が見込めなくなったと判断し、当該回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。なお、回収可能価額の算定にあたっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、合理的に算定された市場価格等によっております。
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
東京都新宿区他 | 遊休資産 | アミューズメント機器 | 32 |
その他 | 0 | ||
東京都新宿区他 | 処分予定資産 | 建物及び構築物 | 266 |
工具、器具及び備品 | 50 | ||
アミューズメント機器 | 3 | ||
その他 | 56 | ||
東京都新宿区、船橋市他 | 店舗 | 建物及び構築物 | 102 |
工具、器具及び備品 | 1 | ||
その他 | 6 | ||
合計 | 520 |
アミューズメント事業では、直営店は店舗毎に、また、レンタル店、フランチャイズ店、アミューズメント機器製造販売などは個々の事業部単位で資産のグルーピングをしております。また、事業の用に供していない遊休資産及び処分予定資産については、個別にグルーピングをしております。
上表のうち、遊休資産に関しては帳簿価額に対して市場価額が著しく下落し、かつ、今後の使用見込みが未確定なものであるため、回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。処分予定資産及び店舗の資産に関しては、投資額の回収が見込めなくなったと判断し、当該回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。なお、回収可能価額の算定にあたっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、合理的に算定された市場価格等によっております。