有価証券報告書-第32期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
(1) 有価証券報告書及びその添付書類、確認書
事業年度 第31期(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) 平成26年6月27日東海財務局長に提出
(2) 内部統制報告書
事業年度 第31期(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) 平成26年6月27 日東海財務局長に提出
(3) 四半期報告書及び確認書
第32期第1四半期(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日) 平成26年8月12日東海財務局長に提出
第32期第2四半期(自 平成26年7月1日 至 平成26年9月30日) 平成26年11月14日東海財務局長に提出
第32期第3四半期(自 平成26年10月1日 至 平成26年12月31日) 平成27年2月13日東海財務局長に提出
(4)臨時報告書
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書
平成26年7月1日 東海財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第19号の規定に基づく臨時報告書
平成26年9月30日 東海財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第19号の規定に基づく臨時報告書
平成26年10月31日 東海財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第19号の規定に基づく臨時報告書
平成27年1月5日 東海財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第19号の規定に基づく臨時報告書
平成27年5月8日 東海財務局長に提出
(1) 有価証券報告書及びその添付書類、確認書
事業年度 第31期(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) 平成26年6月27日東海財務局長に提出
(2) 内部統制報告書
事業年度 第31期(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) 平成26年6月27 日東海財務局長に提出
(3) 四半期報告書及び確認書
第32期第1四半期(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日) 平成26年8月12日東海財務局長に提出
第32期第2四半期(自 平成26年7月1日 至 平成26年9月30日) 平成26年11月14日東海財務局長に提出
第32期第3四半期(自 平成26年10月1日 至 平成26年12月31日) 平成27年2月13日東海財務局長に提出
(4)臨時報告書
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書
平成26年7月1日 東海財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第19号の規定に基づく臨時報告書
平成26年9月30日 東海財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第19号の規定に基づく臨時報告書
平成26年10月31日 東海財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第19号の規定に基づく臨時報告書
平成27年1月5日 東海財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第19号の規定に基づく臨時報告書
平成27年5月8日 東海財務局長に提出