ウチダエスコ(4699)の建物(純額)の推移 - 四半期
連結
- 2008年7月20日
- 3億3048万
- 2009年7月20日 -5.52%
- 3億1223万
- 2010年7月20日 -5.59%
- 2億9476万
- 2011年1月20日 -3.3%
- 2億8505万
- 2011年4月20日 -1.14%
- 2億8180万
- 2011年7月20日 -2.96%
- 2億7347万
- 2011年10月20日 +1.35%
- 2億7716万
- 2012年1月20日 -2.07%
- 2億7144万
- 2012年4月20日 -0.69%
- 2億6957万
- 2012年7月20日 -1.92%
- 2億6440万
- 2012年10月20日 -1.76%
- 2億5975万
- 2013年1月20日 -1.65%
- 2億5545万
- 2013年4月20日 +3.99%
- 2億6565万
- 2013年7月20日 +0.41%
- 2億6674万
- 2013年10月20日 -1.68%
- 2億6226万
- 2014年1月20日 -1.81%
- 2億5752万
- 2014年4月20日 +12.43%
- 2億8952万
- 2014年7月20日 -0.82%
- 2億8714万
- 2014年10月20日 +2.81%
- 2億9523万
- 2015年1月20日 -0.32%
- 2億9428万
- 2015年4月20日 -2.45%
- 2億8706万
- 2015年7月20日 -2.11%
- 2億8100万
- 2015年10月20日 +2.47%
- 2億8794万
- 2016年1月20日 +37.43%
- 3億9573万
- 2016年4月20日 -2.33%
- 3億8651万
- 2016年7月20日 -2.35%
- 3億7744万
- 2016年10月20日 -2.36%
- 3億6853万
- 2017年1月20日 +2.28%
- 3億7695万
- 2017年4月20日 -2.44%
- 3億6775万
- 2017年7月20日 -1.27%
- 3億6308万
- 2017年10月20日 -2.27%
- 3億5486万
- 2018年1月20日 +5.92%
- 3億7588万
- 2018年4月20日 -1.28%
- 3億7108万
- 2018年7月20日 -1.53%
- 3億6539万
- 2018年10月20日 -2.26%
- 3億5713万
- 2019年1月20日 -2.12%
- 3億4954万
- 2019年4月20日 +0.2%
- 3億5025万
- 2019年7月20日 -2.09%
- 3億4292万
- 2019年10月20日 -3.14%
- 3億3217万
- 2020年1月20日 -4.2%
- 3億1823万
- 2020年4月20日 +3.61%
- 3億2971万
- 2020年7月20日 +8.78%
- 3億5865万
- 2020年10月20日 -1.63%
- 3億5282万
- 2021年1月20日 -0.91%
- 3億4960万
- 2021年4月20日 -0.56%
- 3億4766万
- 2021年7月20日 +3.97%
- 3億6147万
- 2021年10月20日 -1.77%
- 3億5507万
- 2022年1月20日 -2.03%
- 3億4787万
個別
- 2008年7月20日
- 3億3015万
- 2009年7月20日 -5.6%
- 3億1167万
- 2010年7月20日 -5.54%
- 2億9441万
- 2011年7月20日 -7.19%
- 2億7323万
- 2012年7月20日 -4.44%
- 2億6110万
- 2013年7月20日 +1.12%
- 2億6401万
- 2014年7月20日 +7.91%
- 2億8489万
- 2016年7月20日 +31.52%
- 3億7468万
- 2017年7月20日 -4.21%
- 3億5892万
- 2018年7月20日 +1.61%
- 3億6469万
- 2019年7月20日 -6.11%
- 3億4240万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は139億10百万円、前連結会計年度末比12億30百万円の減少となりました。これは主に現金及び預金の増加24億10百万円、並びに受取手形、売掛金及び契約資産が1億67百万円増加したこと等に対して、電子記録債権が37億71百万円減少したこと等によるものです。2022/03/04 15:01
固定資産は20億1百万円、前連結会計年度末比84百万円の減少となりました。これは主にリース資産(純額)が10百万円増加したこと等に対して、繰延税金資産の減少48百万円、建物(純額)の減少13百万円、並びに投資有価証券が12百万円減少したこと等によるものです。
(負債)