有価証券報告書-第49期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び海外子会社が有する資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10年～47年
機械装置及び運搬具	6年～15年
その他	3年～30年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
市場販売目的ソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と見込有効期間(主として3年)に基づく均等配分額とのいずれか大きい額を計上する方法によっております。
また、自社利用目的ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
ⅰ.所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
ⅱ.所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。