有価証券報告書-第18期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載していなかった「広告宣伝費」は、販売費及び一般管理費の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より注記に記載することとしております。この結果、前連結会計年度において表示していなかった「広告宣伝費」511百万円は「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載することとしております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取配当金」及び「投資有価
証券売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記すること
としております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行
っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた
24百万円は、「受取配当金」3百万円、「投資有価証券売却益」0百万円、「その他」21百万円とし
て組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「価格変動準備金繰入額」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた
1百万円は、「価格変動準備金繰入額」0百万円、「その他」1百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載していなかった「広告宣伝費」は、販売費及び一般管理費の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より注記に記載することとしております。この結果、前連結会計年度において表示していなかった「広告宣伝費」511百万円は「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載することとしております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取配当金」及び「投資有価
証券売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記すること
としております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行
っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた
24百万円は、「受取配当金」3百万円、「投資有価証券売却益」0百万円、「その他」21百万円とし
て組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「価格変動準備金繰入額」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた
1百万円は、「価格変動準備金繰入額」0百万円、「その他」1百万円として組み替えております。