キューブシステム(2335)の株式報酬引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年9月30日
- 2090万
- 2015年12月31日 +50%
- 3136万
- 2016年3月31日 +36.89%
- 4293万
- 2016年9月30日 +53.39%
- 6585万
- 2016年12月31日 +17.4%
- 7731万
- 2017年3月31日 +0.49%
- 7769万
- 2017年9月30日 +27.46%
- 9902万
- 2017年12月31日 +10.77%
- 1億969万
- 2018年3月31日 -4.13%
- 1億516万
- 2018年9月30日 +32.36%
- 1億3919万
- 2018年12月31日 +4.74%
- 1億4579万
- 2019年3月31日 +5.38%
- 1億5363万
- 2019年9月30日 +9.61%
- 1億6840万
- 2019年12月31日 +6.78%
- 1億7981万
- 2020年3月31日 +3.25%
- 1億8566万
- 2020年9月30日 +11.11%
- 2億629万
- 2020年12月31日 +5%
- 2億1660万
- 2021年3月31日 +5.5%
- 2億2851万
- 2021年9月30日 +18.5%
- 2億7078万
- 2021年12月31日 +5.62%
- 2億8600万
- 2022年3月31日 +8.09%
- 3億913万
- 2022年9月30日 +2.5%
- 3億1685万
- 2022年12月31日 +5.64%
- 3億3471万
- 2023年3月31日 -0.75%
- 3億3222万
- 2023年9月30日 +8.1%
- 3億5913万
- 2023年12月31日 +5.03%
- 3億7720万
- 2024年3月31日 +3.37%
- 3億8990万
- 2024年12月31日 -16.39%
- 3億2600万
- 2025年3月31日 -12.88%
- 2億8400万
- 2025年12月31日 -22.54%
- 2億2000万
- 2026年3月31日 +2.27%
- 2億2500万
個別
- 2016年3月31日
- 4293万
- 2017年3月31日 +80.97%
- 7769万
- 2018年3月31日 +35.36%
- 1億516万
- 2019年3月31日 +46.09%
- 1億5363万
- 2020年3月31日 +20.85%
- 1億8566万
- 2021年3月31日 +23.08%
- 2億2851万
- 2022年3月31日 +35.28%
- 3億913万
- 2023年3月31日 +7.47%
- 3億3222万
- 2024年3月31日 +17.36%
- 3億8990万
- 2025年3月31日 -27.16%
- 2億8400万
- 2026年3月31日 -20.77%
- 2億2500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/18 15:57
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 78 78 株式報酬引当金繰入額 39 46 役員賞与引当金繰入額 4 7 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 株式報酬引当金
役員株式交付内規に基づき取締役等に対する株式給付債務の当連結会計年度末給付見込額を計上しております。2026/06/18 15:57 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/18 15:57
(注)引当金の計上理由及び額の算定方法は、重要な会計方針に記載しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 受注損失引当金 27 180 27 180 株式報酬引当金 284 46 105 225 株式給付引当金 34 31 2 63 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 15:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 受注損失引当金 8 56 株式報酬引当金 69 49 投資有価証券評価損 38 27
となった主要な項目別の内訳 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 15:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 受注損失引当金 8 56 株式報酬引当金 80 49 未払事業税 20 29
となった主要な項目別の内訳