東京センチュリー(8439)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億9600万
- 2009年3月31日 -1.01%
- 5億9000万
- 2010年3月31日 +162.03%
- 15億4600万
- 2010年12月31日 -38.49%
- 9億5100万
- 2011年3月31日 +72.24%
- 16億3800万
- 2011年6月30日 -42.8%
- 9億3700万
- 2011年9月30日 +74.71%
- 16億3700万
- 2011年12月31日 -40.87%
- 9億6800万
- 2012年3月31日 +76.14%
- 17億500万
- 2012年6月30日 -50.67%
- 8億4100万
- 2012年9月30日 +108.09%
- 17億5000万
- 2012年12月31日 -49.14%
- 8億9000万
- 2013年3月31日 +103.03%
- 18億700万
- 2013年6月30日 -37.41%
- 11億3100万
- 2013年9月30日 +93.9%
- 21億9300万
- 2013年12月31日 -42.13%
- 12億6900万
- 2014年3月31日 +65.17%
- 20億9600万
- 2014年6月30日 -28.44%
- 15億
- 2014年9月30日 +69.2%
- 25億3800万
- 2014年12月31日 -39.91%
- 15億2500万
- 2015年3月31日 +67.48%
- 25億5400万
- 2015年6月30日 -33.01%
- 17億1100万
- 2015年9月30日 +81.41%
- 31億400万
- 2015年12月31日 -42.91%
- 17億7200万
- 2016年3月31日 +55.93%
- 27億6300万
- 2016年6月30日 -35.79%
- 17億7400万
- 2016年9月30日 +78.13%
- 31億6000万
- 2016年12月31日 -43.29%
- 17億9200万
- 2017年3月31日 +51.73%
- 27億1900万
- 2017年6月30日 -38.21%
- 16億8000万
- 2017年9月30日 +101.37%
- 33億8300万
- 2017年12月31日 -40.88%
- 20億
- 2018年3月31日 +44.65%
- 28億9300万
- 2018年6月30日 -37.05%
- 18億2100万
- 2018年9月30日 +124.22%
- 40億8300万
- 2018年12月31日 -37.99%
- 25億3200万
- 2019年3月31日 +40.96%
- 35億6900万
- 2019年6月30日 -38.78%
- 21億8500万
- 2019年9月30日 +93.36%
- 42億2500万
- 2019年12月31日 -38.37%
- 26億400万
- 2020年3月31日 +40.86%
- 36億6800万
- 2020年6月30日 -39.78%
- 22億900万
- 2020年9月30日 +93.12%
- 42億6600万
- 2020年12月31日 -36.69%
- 27億100万
- 2021年3月31日 +38.17%
- 37億3200万
- 2021年6月30日 -40.62%
- 22億1600万
- 2021年9月30日 +88.94%
- 41億8700万
- 2021年12月31日 -39.38%
- 25億3800万
- 2022年3月31日 +45.59%
- 36億9500万
- 2022年6月30日 -39.57%
- 22億3300万
- 2022年9月30日 +95.25%
- 43億6000万
- 2022年12月31日 -40.71%
- 25億8500万
- 2023年3月31日 +45.92%
- 37億7200万
- 2023年6月30日 -38.55%
- 23億1800万
- 2023年9月30日 +93.74%
- 44億9100万
- 2023年12月31日 -41.79%
- 26億1400万
- 2024年3月31日 +54.63%
- 40億4200万
- 2024年6月30日 -36.27%
- 25億7600万
- 2024年9月30日 +92.9%
- 49億6900万
- 2024年12月31日 -40.17%
- 29億7300万
- 2025年3月31日 +54.46%
- 45億9200万
- 2025年6月30日 -35.28%
- 29億7200万
- 2025年9月30日 +93.57%
- 57億5300万
- 2025年12月31日 -41.25%
- 33億8000万
- 2026年3月31日 +61.3%
- 54億5200万
- 2026年6月30日 -33.42%
- 36億3000万
個別
- 2008年3月31日
- 5億7000万
- 2009年3月31日 -0.88%
- 5億6500万
- 2010年3月31日 +140.88%
- 13億6100万
- 2011年3月31日 +0.37%
- 13億6600万
- 2012年3月31日 -3.22%
- 13億2200万
- 2013年3月31日 +6.05%
- 14億200万
- 2014年3月31日 +6.13%
- 14億8800万
- 2015年3月31日 +1.75%
- 15億1400万
- 2016年3月31日 +14.53%
- 17億3400万
- 2017年3月31日 -2.02%
- 16億9900万
- 2018年3月31日 +2.18%
- 17億3600万
- 2019年3月31日 +5.7%
- 18億3500万
- 2020年3月31日 +0.16%
- 18億3800万
- 2021年3月31日 +2.07%
- 18億7600万
- 2022年3月31日 -3.14%
- 18億1700万
- 2023年3月31日 -0.39%
- 18億1000万
- 2024年3月31日 +5.8%
- 19億1500万
- 2025年3月31日 +8.93%
- 20億8600万
- 2026年3月31日 +11.36%
- 23億2300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/19 13:23
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 2,642 百万円 6,131 百万円 賞与引当金繰入額 4,312 百万円 5,141 百万円 退職給付費用 2,892 百万円 2,972 百万円 役員株式給付引当金繰入額 234 百万円 444 百万円 役員賞与引当金繰入額 491 百万円 381 百万円 役員退職慰労引当金繰入額 66 百万円 88 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。2026/06/19 13:23 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:23
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産の償却限度超過額 847 百万円 808 百万円 賞与引当金 638 百万円 731 百万円 退職給付引当金 488 百万円 521 百万円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:23
(注)1.評価性引当額の変動の主な内容は、海外子会社における税務上の繰越欠損金及び将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額の減少によるものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払費用 1,915 百万円 1,815 百万円 賞与引当金 1,481 百万円 1,731 百万円 固定資産の償却限度超過額 1,971 百万円 1,456 百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)を採用しております。
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 賃貸資産
リース期間を償却年数とし、リース期間満了時の賃貸資産の処分見積額を残存価額とする定額法を採用しております。
なお、顧客の事故等のために発生する賃貸資産の処分損失に備えるため、減価償却費を積増して計上しております。2026/06/19 13:23