- 3751
- 2021/09/24
- 時価
- 268億円
- PER
- -倍
- 2009年以降
- 赤字-46.98倍
(2009-2021年) - PBR
- 1.81倍
- 2009年以降
- 0.24-4.95倍
(2009-2021年) - 配当
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本アジアグループ(3751)の資産合計の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年4月30日
- 75億3155万
- 2009年4月30日 +999.99%
- 1015億245万
- 2010年4月30日 -2.36%
- 991億766万
- 2011年4月30日 -10.09%
- 891億628万
- 2012年4月30日 -6.47%
- 833億4475万
- 2013年3月31日 +16.21%
- 968億5390万
- 2014年3月31日 +12.3%
- 1087億6354万
- 2015年3月31日 +12.08%
- 1218億9829万
- 2016年3月31日 -0.28%
- 1215億6300万
- 2017年3月31日 +4.9%
- 1275億2200万
- 2018年3月31日 +21.64%
- 1551億2100万
- 2019年3月31日 +11.1%
- 1723億4400万
- 2020年3月31日 -5.2%
- 1633億8300万
- 2021年3月31日 -2.32%
- 1595億8500万
個別
- 2008年4月30日
- 36億6935万
- 2009年4月30日 +444.25%
- 199億7027万
- 2010年4月30日 +21.58%
- 242億8047万
- 2011年4月30日 +0.5%
- 244億285万
- 2012年4月30日 -26.03%
- 180億5177万
- 2013年3月31日 +2.05%
- 184億2176万
- 2014年3月31日 +4.45%
- 192億4127万
- 2015年3月31日 +16.05%
- 223億2920万
- 2016年3月31日 +109.49%
- 467億7700万
- 2017年3月31日 +10.25%
- 515億7300万
- 2018年3月31日 +10.79%
- 571億3800万
- 2019年3月31日 -5.91%
- 537億6400万
- 2020年3月31日 -28.71%
- 383億3000万
- 2021年3月31日 -13.76%
- 330億5700万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- ② 移転した事業に係る資産及び負債の適正な帳簿価額並びにその主な内訳2021/06/30 14:18
③ 会計処理流動資産 1,314 百万円 繰延資産 5 百万円 資産合計 2,173 百万円 流動負債 1,245 百万円
当該株式会社の連結上の帳簿価額と売却価額との差額を関係会社株式売却益として特別利益に計上しております。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/30 14:18
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別内訳前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 評価性引当額小計 △5,654百万円 △5,376百万円 繰延税金資産合計 ―百万円 ―百万円 (繰延税金負債)
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/30 14:18
(注) 1.(前連結会計年度)前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 評価性引当額小計(注)1 △12,902百万円 △13,073百万円 繰延税金資産合計 1,056百万円 916百万円 (繰延税金負債)
評価性引当額が1,878百万円減少しております。この減少の主な内容は、当連結会計年度において連結子会社が保有する不動産の譲渡に伴う将来減算一時差異の減少によるものであります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ⑤ 純資産について2021/06/30 14:18
純資産合計は繰延ヘッジ損益の減少等によりその他の包括利益累計額が654百万円減少したことなどにより、前期比1,251百万円減少の25,636百万円となりました。
(4) キャッシュ・フロー - #5 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- ①年金資産の主な内訳2021/06/30 14:18
年金資産合計に対する主な分類ごとの比率は、次のとおりであります。