環境フレンドリー HD(3777)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- -6億613万
- 2009年12月31日
- -4億595万
- 2010年12月31日
- -3億6830万
- 2011年12月31日
- -1億7055万
- 2012年12月31日
- -9511万
- 2013年12月31日
- -7638万
- 2014年12月31日 -129.15%
- -1億7502万
- 2015年12月31日
- -1億4790万
- 2016年12月31日
- 6765万
- 2017年12月31日 -15.73%
- 5701万
- 2018年12月31日 -80.86%
- 1091万
- 2019年12月31日
- -4億4596万
- 2020年12月31日
- -2億6903万
- 2021年12月31日
- -1億5302万
- 2022年12月31日
- -1億927万
- 2023年12月31日
- 2億572万
- 2024年12月31日
- -5363万
- 2025年12月31日
- 1億1018万
個別
- 2008年12月31日
- -4億1016万
- 2009年12月31日
- -2億2865万
- 2010年12月31日
- -1億6887万
- 2011年12月31日
- -1億6386万
- 2012年12月31日
- -9223万
- 2013年12月31日
- -4790万
- 2014年12月31日 -192.14%
- -1億3993万
- 2015年12月31日 -82.12%
- -2億5485万
- 2016年12月31日
- 128万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 3722万
- 2018年12月31日
- -1215万
- 2019年12月31日 -237.56%
- -4101万
- 2020年12月31日
- -1049万
- 2021年12月31日
- 2902万
- 2022年12月31日
- -1258万
- 2023年12月31日
- 9286万
- 2024年12月31日 -87.72%
- 1140万
- 2025年12月31日
- -7302万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額853,846千円は主に、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。2026/03/27 15:51
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△164,932千円は、報告セグメントに帰属しない全社費用であります。
(2)セグメント資産の調整額853,846千円は主に、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであります。2026/03/27 15:51 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/03/27 15:51
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計処理の原則及び手続に準拠した方法であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースです。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境のもと、当社グループは事業ポートフォリオの見直しを進め、従来の取引規模の拡大を重視した事業運営から、収益性および資本効率を重視した事業運営への転換を推進いたしました。その結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高1,371,110千円(前年同期比92.0%減)、営業利益110,184千円(前年同期は営業損失53,637千円)、経常利益109,365千円(前年同期は経常損失69,765千円)、親会社株主に帰属する当期純損失3,649千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失154,894千円)となりました。2026/03/27 15:51
売上高が大幅に減少した主な要因は、リユース事業セグメントにおける事業構造の見直しによるものであります。前年同期においては、iPhoneやゲーム機の買取および販売等により同セグメントは約159億円の売上高を計上しておりましたが、当該事業は消費税還付制度を活用した取引モデルであり、為替相場の変動、商品市場の需給変化および制度変更リスクの高まり等を踏まえ、資本効率および財務安定性の観点から事業継続の見直しを行いました。その結果、当連結会計年度においては、iPhoneの買取および販売事業を中止し、事業ポートフォリオの転換を進めたことにより、売上高は前年同期と比較して大幅に減少いたしました。一方で、事業構造の見直しにより収益性の改善が進み、営業利益および経常利益は前年同期の損失から黒字へと転換いたしました。
セグメント別の業績は、以下のとおりであります。