- 2464
- 2026/09/10
- 時価
- 53億円
- PER 予
- 12.12倍
- 2010年以降
- 6.91-156.01倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.68-3.69倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.93%
- ROE 予
- 8.53%
- ROA 予
- 4.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
AobaーBBT(2464)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2013年12月31日
- 5億6845万
- 2014年3月31日 -1.97%
- 5億5723万
- 2014年6月30日 -1.28%
- 5億5013万
- 2014年9月30日 -1.29%
- 5億4302万
- 2014年12月31日 +32.62%
- 7億2016万
- 2015年3月31日 -1.31%
- 7億1075万
- 2015年6月30日 -1.32%
- 7億134万
- 2015年9月30日 -1.34%
- 6億9193万
- 2015年12月31日 +119.21%
- 15億1679万
- 2016年3月31日 -0.9%
- 15億313万
- 2016年6月30日 -1.32%
- 14億8322万
- 2016年9月30日 -1.34%
- 14億6330万
- 2016年12月31日 -1.36%
- 14億4339万
- 2017年3月31日 -1.38%
- 14億2347万
- 2017年6月30日 -1.4%
- 14億356万
- 2017年9月30日 -1.42%
- 13億8365万
- 2017年12月31日 -1.44%
- 13億6373万
- 2018年3月31日 -1.46%
- 13億4382万
- 2018年6月30日 -1.48%
- 13億2390万
- 2018年9月30日 -1.5%
- 13億399万
- 2018年12月31日 -1.53%
- 12億8407万
- 2019年3月31日 -1.55%
- 12億6416万
- 2019年6月30日 +6.25%
- 13億4318万
- 2019年9月30日 +28.39%
- 17億2450万
- 2019年12月31日 -2.47%
- 16億8192万
- 2020年3月31日 -11%
- 14億9698万
- 2020年6月30日 -1.73%
- 14億7115万
- 2020年9月30日 -1.76%
- 14億4532万
- 2020年12月31日 -1.79%
- 14億1949万
- 2021年3月31日 -1.82%
- 13億9366万
- 2021年6月30日 +16.46%
- 16億2309万
- 2021年9月30日 -2.12%
- 15億8875万
- 2021年12月31日 +6.02%
- 16億8433万
- 2022年3月31日 -2.1%
- 16億4893万
- 2022年6月30日 -2.15%
- 16億1352万
- 2022年9月30日 -2.19%
- 15億7811万
- 2022年12月31日 -2.24%
- 15億4270万
- 2023年3月31日 -2.3%
- 15億729万
- 2023年6月30日 -2.35%
- 14億7189万
- 2023年9月30日 -2.41%
- 14億3648万
- 2023年12月31日 -2.73%
- 13億9730万
- 2024年3月31日 -2.53%
- 13億6197万
- 2024年6月30日 +2.36%
- 13億9415万
- 2024年9月30日 -2.74%
- 13億5600万
- 2024年12月31日 -2.81%
- 13億1786万
- 2025年3月31日 -2.89%
- 12億7972万
- 2025年6月30日 -2.98%
- 12億4157万
- 2025年9月30日 -3.07%
- 12億343万
- 2025年12月31日 -3.17%
- 11億6529万
- 2026年3月31日 -3.27%
- 11億2714万
- 2026年6月30日 -3.38%
- 10億8900万
個別
- 2026年3月31日
- 4782万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2026/06/19 13:12
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、建設仮勘定、及び無形固定資産(のれんを除く)の合計であります。2026/06/19 13:12
2.資産除去債務に対応する除去費用の資産計上額は含まれておりません。 - #3 事業等のリスク
- ⑧ 減損会計について2026/06/19 13:12
当社グループでは、連結貸借対照表に保有する土地、建物、のれん等を計上しております。各資産の時価が著しく下落した場合や各事業の収益性が著しく低下した場合、これらの資産について減損会計の適用に伴う損失処理が発生し、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。
⑨ 災害・感染症に関するリスクについて - #4 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、その効果の発現する期間を個別に見積り、20年以内の合理的な年数で均等償却することとしております。2026/06/19 13:12 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加・減少額のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/19 13:12
2.長期前払費用の[ ]内は内書きで、1年内償却予定額であり、貸借対照表では「前払費用」に計上しております。① 建物 受変電設備更新による増加 15,290千円 ③ ソフトウエア ソフトウエア仮勘定からの振替額 42,580千円 ④ のれん 子会社との合併による増加 55,323千円 ⑤ ソフトウエア仮勘定 遠隔教育システム開発による増加 46,838千円
3.当期首残高について「無形固定資産」の「商標権」として表示していた14,022千円、「特許権」として表示していた18,882千円及び「電話加入権」72千円は、「その他」32,976千円として組み替えて表示しております。 - #6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにMentorMe㈱を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2026/06/19 13:12
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)流動資産 5,733千円 固定資産 418 のれん 67,513 流動負債 △4,704
該当事項はありません。 - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/19 13:12
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 評価性引当額の増減 21.0 △3.9 のれん償却額 - 1.0 抱合せ株式消滅差損益 - 1.8 - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/19 13:12
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 評価性引当額の増減 0.1 △2.5 のれん償却額 10.8 10.6 連結子会社との適用税率差異 4.3 4.6 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- これらの履行義務は、履行義務が一時点で充足される場合にはサービス提供完了時点において、一定期間にわたり充足される場合には顧客との契約における履行義務の充足に伴い、定額で、又は進捗度に応じて収益を認識しています。取引の対価は、履行義務を充足してから1年以内に受領しており、重要な金融要素は含まれておりません。2026/06/19 13:12
(6)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、その効果の発現する期間を個別に見積り、20年以内の合理的な年数で均等償却することとしております。 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2025年3月31日)2026/06/19 13:12
1.のれんの評価
当連結会計年度末の連結貸借対照表におけるのれんの計上額は、1,279,722千円であります。主要な内訳として、㈱アオバインターナショナルエデュケイショナルシステムズ828,742千円、㈱ITプレナーズジャパン・アジアパシフィック234,493千円、及び㈱Aoba-BBT Global157,412千円であります。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- これらの履行義務は、履行義務が一時点で充足される場合にはサービス提供完了時点において、一定期間にわたり充足される場合には顧客との契約における履行義務の充足に伴い、定額で、又は進捗度に応じて収益を認識しています。取引の対価は、履行義務を充足してから1年以内に受領しており、重要な金融要素は含まれておりません。2026/06/19 13:12
6.のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、その効果の発現する期間を個別に見積り、20年以内の合理的な年数で均等償却することとしております。