有価証券報告書-第27期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
③ たな卸資産
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
③ たな卸資産
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。