メディア工房（3815）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年8月31日: 9025万
2009年8月31日 +55.84%: 1億4065万
2010年8月31日 -29.44%: 9925万
2011年8月31日 -27.01%: 7243万
2012年8月31日 -45.68%: 3935万
2013年8月31日 -2.03%: 3855万
2014年8月31日 +59.61%: 6153万
2015年8月31日 +295.21%: 2億4318万
2016年8月31日 +32.68%: 3億2266万
2017年8月31日 -49.81%: 1億6195万
2018年8月31日 +1.69%: 1億6468万
2019年8月31日 +8.18%: 1億7815万
2020年8月31日 -11.44%: 1億5777万
2021年8月31日 -36.01%: 1億96万
2022年8月31日 -66.22%: 3410万
2023年8月31日 +289.66%: 1億3288万
2024年8月31日 +11.49%: 1億4815万
2025年8月31日 +35.86%: 2億128万

個別

2008年8月31日: 4303万
2009年8月31日 +12.31%: 4833万
2010年8月31日 -9.86%: 4356万
2011年8月31日 -14.57%: 3721万
2012年8月31日 +20.81%: 4496万
2013年8月31日 -25.47%: 3350万
2014年8月31日 +61.18%: 5401万
2015年8月31日 +210.94%: 1億6794万
2016年8月31日 +87.92%: 3億1560万
2017年8月31日 -72.75%: 8599万
2018年8月31日 +19.08%: 1億239万
2019年8月31日 +19.7%: 1億2256万
2020年8月31日 +21.39%: 1億4878万
2021年8月31日 -36.18%: 9495万
2022年8月31日 -66.51%: 3179万
2023年8月31日 +317.94%: 1億3288万
2024年8月31日 +11.49%: 1億4815万
2025年8月31日 +35.86%: 2億128万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～39年
工具、器具及び備品 3～10年2025/11/21 16:04

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

投資活動により減少した資金の額は、220百万円(前連結会計年度は238百万円の減少)となりました。
これは主に、無形固定資産の取得による支出198百万円であります。
③ 財務活動によるキャッシュ・フロー

2025/11/21 16:04

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

① 当事業年度の財務諸表に計上した金額

有形固定資産	36,008千円
無形固定資産	201,285千円
減損損失	114,732千円

② 会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報
当社は、管理会計上の区分を基礎として、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位ごとにグルーピングを行っており、本社の固定資産等は共用資産として、共用資産を含むより大きな単位である全社でグルーピングを行っております。

2025/11/21 16:04

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/11/21 16:04