訂正有価証券報告書-第55期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
当事業年度より、計算書類における貸借対照表及び損益計算書の表示方法の変更に伴い、以下のとおり変更して おります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において「未成制作費」と表示しておりましたが、当事業年度より「仕掛品」と表示しております。
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「前渡金」は、当事業年度より独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「未収入金」の金額は8,760百万円であります。
前事業年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めておりました「商標権」は、当事業年度より独立掲記しております。
前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「出資金」及び「破産更生債権等」は、当事業年度より独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「差入保証金」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「差入保証金」の金額は10,218百万円であります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払事業所税」及び「賞与引当金」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「未払事業所税」の金額は39百万円、「賞与引当金」の金額は640百万円であります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「退職給付引当金」及び「役員退職慰労引当金」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「退職給付引当金」の金額は395百万円、「役員退職慰労引当金」の金額は1,542百万円であります。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業収益」と表示しておりましたが、当事業年度より「売上高」と表示しております。
前事業年度において、「営業費用」と表示しておりましたが、当事業年度より「売上原価」と「販売費及び一般管理費」に区分して表示しております。
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」は、「営業費用」の科目に一括して掲記し、その主要な費目及び金額を注記事項に記載しておりましたが、当事業年度より費用別に独立掲記する方法に変更しております。
前事業年度において、「営業外収益」の「受取利息及び配当金」と表示しておりましたが、当事業年度より「受取利息」と「受取配当金」に区分して表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「貸倒引当金戻入額」の金額は291百万円であります。
前事業年度において、「特別利益」の「固定資産処分益」と表示しておりましたが、当事業年度より「固定資産売却益」と表示しております。
前事業年度において、「特別損失」の「固定資産処分損」と表示しておりましたが、当事業年度より「固定資産売却損」と「固定資産除却損」に区分して表示しております。
当事業年度より、計算書類における貸借対照表及び損益計算書の表示方法の変更に伴い、以下のとおり変更して おります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において「未成制作費」と表示しておりましたが、当事業年度より「仕掛品」と表示しております。
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「前渡金」は、当事業年度より独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「未収入金」の金額は8,760百万円であります。
前事業年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めておりました「商標権」は、当事業年度より独立掲記しております。
前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「出資金」及び「破産更生債権等」は、当事業年度より独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「差入保証金」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「差入保証金」の金額は10,218百万円であります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払事業所税」及び「賞与引当金」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「未払事業所税」の金額は39百万円、「賞与引当金」の金額は640百万円であります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「退職給付引当金」及び「役員退職慰労引当金」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「退職給付引当金」の金額は395百万円、「役員退職慰労引当金」の金額は1,542百万円であります。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業収益」と表示しておりましたが、当事業年度より「売上高」と表示しております。
前事業年度において、「営業費用」と表示しておりましたが、当事業年度より「売上原価」と「販売費及び一般管理費」に区分して表示しております。
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」は、「営業費用」の科目に一括して掲記し、その主要な費目及び金額を注記事項に記載しておりましたが、当事業年度より費用別に独立掲記する方法に変更しております。
前事業年度において、「営業外収益」の「受取利息及び配当金」と表示しておりましたが、当事業年度より「受取利息」と「受取配当金」に区分して表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「貸倒引当金戻入額」の金額は291百万円であります。
前事業年度において、「特別利益」の「固定資産処分益」と表示しておりましたが、当事業年度より「固定資産売却益」と表示しております。
前事業年度において、「特別損失」の「固定資産処分損」と表示しておりましたが、当事業年度より「固定資産売却損」と「固定資産除却損」に区分して表示しております。