フォレスト HDの包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年9月30日
8億8800万
2011年3月31日 +586.71%
60億9800万
2011年9月30日 -65.4%
21億1000万
2012年3月31日 +177.49%
58億5500万
2012年9月30日 -86.32%
8億100万
2013年3月31日 +681.9%
62億6300万
2013年9月30日
-9700万
2014年3月31日
24億6900万
2014年9月30日 +21.18%
29億9200万
2015年3月31日 +234.09%
99億9600万
2015年9月30日
-5億8000万
2016年3月31日
21億9300万
2016年9月30日 +8.89%
23億8800万
2017年3月31日 +159.51%
61億9700万
2017年9月30日 -77.68%
13億8300万
2018年3月31日 +485.03%
80億9100万
2018年9月30日 -28.22%
58億800万
2019年3月31日 -87.36%
7億3400万
2019年9月30日 +31.74%
9億6700万
2020年3月31日 +373.42%
45億7800万
2020年9月30日 +46.37%
67億100万
2021年3月31日 +52.98%
102億5100万
2021年9月30日 -92.38%
7億8100万
2022年3月31日
-16億2600万
2022年9月30日
58億1200万
2023年3月31日 +4.89%
60億9600万
2023年9月30日 -24.75%
45億8700万
2024年3月31日 +67.04%
76億6200万
2024年9月30日 -29.16%
54億2800万
2025年3月31日 +20.17%
65億2300万
2025年9月30日 -27.09%
47億5600万
2026年3月31日 +222.06%
153億1700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(百万円)
2026/06/29 10:27
#2 会計方針に関する事項(連結)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 退職給付に係る会計処理の方法①退職給付見込額の期間帰属方法退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。②数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理方法過去勤務費用は、発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しております。数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。③その他一部の連結子会社において、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準当社及び連結子会社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業において、主に商品等の引き渡し、又は、役務提供の義務を負っております。また当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。①医薬品等卸販売事業当該販売については代替的な取扱いを適用し、出荷時点で収益を認識しております。なお、機器関連等の販売及び役務の提供については顧客に引き渡された時点又は顧客が検収した時点で収益を認識しております。また、当該販売及び役務の提供のうち、当社及び連結子会社が代理人に該当すると判断したものについては、他の当事者が提供する商品等と交換に受け取る額から当該他の当事者に支払う額を控除した純額を収益として認識しております。②その他の事業当該販売については、顧客に引き渡された時点又は顧客が検収した時点で収益を認識しております。また、当該販売のうち、当社及び連結子会社が代理人に該当すると判断したものについては、他の当事者が提供する商品等と交換に受け取る額から当該他の当事者に支払う額を控除した純額を収益として認識しております。
2026/06/29 10:27
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
g. 純資産
純資産については、剰余金の配当により7億31百万円減少しましたが、親会社株主に帰属する当期純利益により88億19百万円増加し、利益剰余金が80億87百万円増加しました。自己株式取得による3百万円減少がありましたが、株主資本は80億83百万円増加しました。その他の包括利益累計額合計は、その他有価証券評価差額金が57億86百万円増加、退職給付に係る調整累計額が6億38百万円増加し、64億25百万円増加しました。
その結果、純資産は1,604億40百万円となり、145億55百万円増加し、純資産比率は51.1%と前連結会計年度末より0.8ポイント増加しました。
2026/06/29 10:27
#4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(1) 期首残高から期末残高への調整表は以下のとおりであります。
(百万円)
期首残高393369
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上--
その他の包括利益に計上(*1)△2442
購入、売却、償還
(*1) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
2026/06/29 10:27

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