有価証券報告書-第8期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産除く)
主として定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～16年
工具、器具及び備品 1年～20年
②無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(3年から5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウェアについては製品の特性に応じ、見込販売数量又は見込販売期間(1年から5年)に基づく方法によっています。
それ以外の無形固定資産については主として2年から20年の定額法によっています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。