有価証券報告書-第7期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっています。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
無形固定資産
定額法によっています。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。