- 3151
- 2026/09/11
- 時価
- 815億円
- PER 予
- 10.06倍
- 2010年以降
- 赤字-54.31倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.66倍
- 2010年以降
- 0.33-0.91倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.46%
- ROE 予
- 6.56%
- ROA 予
- 2.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
バイタルケーエスケーHD(3151)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- -35億2900万
- 2011年9月30日 -131.14%
- -81億5700万
- 2012年9月30日
- -7億5900万
- 2013年9月30日 -999.99%
- -181億1000万
- 2014年9月30日
- 7億3500万
- 2015年9月30日
- -69億9300万
- 2016年9月30日
- 45億3800万
- 2017年9月30日 +304.05%
- 183億3600万
- 2018年9月30日 -42.1%
- 106億1700万
- 2019年9月30日
- -189億5400万
- 2020年9月30日
- -27億100万
- 2021年9月30日
- 55億5700万
- 2022年9月30日 -27.39%
- 40億3500万
- 2023年9月30日 +315.54%
- 167億6700万
- 2024年9月30日
- -96億7300万
- 2025年9月30日
- 43億1900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間における連結ベースの現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、26,936百万円となりました。2023/11/13 9:03
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当第2四半期連結累計期間において、営業活動による資金の増加は16,767百万円となりました。これは主として売上債権の増加額9,161百万円等の減少要因があったものの、仕入債務の増加額22,158百万円及び税金等調整前四半期純利益の計上3,536百万円等の増加要因によるものであります。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2023/11/13 9:03
当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日) 当社グループは、従来より、メーカーへの販売情報提供に係る収入を「営業外収益」の「受取事務手数料」として計上しておりましたが、第1四半期連結会計期間より「売上高」に含めることとした表示方法の変更を行っております。当社グループは、「次代を見据えたビジネスモデルの革新」という中期ビジョンに基づき、「医療のDX進展に伴う流通・マーケティングモデルの進化」の基本方針のもと、情報提供サービスの重要性が高まっていることから当該活動を主要な営業活動のひとつとして位置づけたことに伴い、当社グループの営業活動の成果を適切に表示するために行うものであります。この表示方法の変更を反映させるため、前第2四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表および前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。この結果、前第2四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取事務手数料」790百万円を「売上高」に組み替え、「売上高」が290,166百万円、「営業利益」が1,521百万円となっております。なお、「経常利益」及び「税金等調整前四半期純利益」に与える影響はありません。また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」199百万円を「受取手形及び売掛金」に組み替え、「受取手形及び売掛金」が118,585百万円となっております。あわせて、前第2四半期連結累計期間の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「受取事務手数料」及び「受取事務手数料の受取額」は、「売上債権の増減額」に含めております。この結果、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の表示していた「受取事務手数料」△790百万円及び「受取事務手数料の受取額」784百万円は、「売上債権の増減額」に組み替え、「売上債権の増減額」が△4,042百万円となっております。