有価証券報告書-第6期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物、構築物及び油槽 2～50年
機械装置及び運搬具 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づき、鉱業権については主として生産高比例法で償却しています。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。