有価証券報告書-第4期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記していました「流動負債」の「災害損失引当金」は、重要性が乏しくなっため、当連結会計年度においては「その他の引当金」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「災害損失引当金」に表示していた6,060百万円は、「その他の引当金」として組み替えています。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していました「特別損失」の「事業構造改革費用」は、重要性が乏しくなっため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「事業構造改革費用」に表示していた10,998百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「災害損失引当金の増減額(△は減少)」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「災害損失引当金の増減額(△は減少)」に表示していた△2,086百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「事業構造改革費用」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「事業構造改革費用」に表示していた10,998百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却損益(△は益)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
これらの結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「災害損失引当金の増減額(△は減少)」に表示していた△2,086百万円、「事業構造改革費用」に表示していた10,998百万円、「その他」に表示していた47,433百万円は、「投資有価証券売却損益(△は益)」△143百万円、「その他」56,488百万円として組み替えています。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記していました「流動負債」の「災害損失引当金」は、重要性が乏しくなっため、当連結会計年度においては「その他の引当金」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「災害損失引当金」に表示していた6,060百万円は、「その他の引当金」として組み替えています。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していました「特別損失」の「事業構造改革費用」は、重要性が乏しくなっため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「事業構造改革費用」に表示していた10,998百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「災害損失引当金の増減額(△は減少)」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「災害損失引当金の増減額(△は減少)」に表示していた△2,086百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「事業構造改革費用」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「事業構造改革費用」に表示していた10,998百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却損益(△は益)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
これらの結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「災害損失引当金の増減額(△は減少)」に表示していた△2,086百万円、「事業構造改革費用」に表示していた10,998百万円、「その他」に表示していた47,433百万円は、「投資有価証券売却損益(△は益)」△143百万円、「その他」56,488百万円として組み替えています。