有価証券報告書-第18期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「短期貸付金」418,643千円及び「預け金」287,907千円は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」402,793千円は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「設備利用料」12,360千円、「業務受託料」6,499千円及び「助成金収入」7,747千円は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「特別利益」の「自己新株予約権消却益」1,555千円は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「特別利益」の「その他」に含めて表示しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「短期貸付金」418,643千円及び「預け金」287,907千円は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」402,793千円は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「設備利用料」12,360千円、「業務受託料」6,499千円及び「助成金収入」7,747千円は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「特別利益」の「自己新株予約権消却益」1,555千円は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「特別利益」の「その他」に含めて表示しております。