GMOフィナンシャル HD(7177)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2014年3月31日
- 6億4200万
- 2015年3月31日 -52.18%
- 3億700万
- 2016年3月31日 -7.82%
- 2億8300万
- 2017年3月31日 +3.18%
- 2億9200万
- 2017年12月31日 +4.11%
- 3億400万
- 2018年12月31日 -33.22%
- 2億300万
- 2019年12月31日 +136.45%
- 4億8000万
- 2020年12月31日 -8.33%
- 4億4000万
- 2021年12月31日 +8.86%
- 4億7900万
- 2022年12月31日 -9.19%
- 4億3500万
- 2023年12月31日 -3.91%
- 4億1800万
- 2024年12月31日 +7.42%
- 4億4900万
- 2025年12月31日 +15.37%
- 5億1800万
個別
- 2014年3月31日
- 3400万
- 2015年3月31日 +114.71%
- 7300万
- 2016年3月31日 +263.01%
- 2億6500万
- 2017年3月31日 -1.89%
- 2億6000万
- 2017年12月31日 -10.77%
- 2億3200万
- 2018年12月31日 -34.91%
- 1億5100万
- 2019年12月31日 +186.75%
- 4億3300万
- 2020年12月31日 -5.54%
- 4億900万
- 2021年12月31日 -0.24%
- 4億800万
- 2022年12月31日 +2.21%
- 4億1700万
- 2023年12月31日 -2.4%
- 4億700万
- 2024年12月31日 +0.98%
- 4億1100万
- 2025年12月31日 +9.49%
- 4億5000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産は除く)2026/03/23 15:49
当社及び国内連結子会社については、主として定率法(ただし、建物(建物附属設備を除きます。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、一部の国内連結子会社及び在外連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。2026/03/23 15:49
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物 3 百万円 1 百万円 器具備品 35 百万円 4 百万円 - #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※6 有形固定資産の減価償却累計額2026/03/23 15:49
(注) 減価償却累計額には、減損損失累計額が含まれております。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物 294 百万円 371 百万円 器具備品 3,103 百万円 2,871 百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- なお、当該資産の回収可能価額は使用価値を零として算定しております。2026/03/23 15:49
減損損失の内訳は、建物4百万円、器具備品12百万円、リース資産7百万円、ソフトウエア16百万円、その他の資産300百万円であります。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/23 15:49
主として定率法(ただし、建物(建物附属設備を除きます。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 8~50年 器具備品 3~20年