6029 アトラグループ

6029
2026/08/26
時価
18億円
PER 予
124.57倍
2014年以降
赤字-1322.73倍
(2014-2025年)
PBR
1.13倍
2014年以降
0.7-15.6倍
(2014-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
0.91%
ROA 予
0.44%
資料
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アトラグループ(6029)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2018年3月31日
1727万
2018年6月30日 +10.83%
1914万
2018年9月30日 -40.7%
1135万
2018年12月31日 +93.48%
2196万
2019年3月31日 -37.57%
1370万
2019年6月30日 +70.69%
2340万
2019年9月30日 -44.91%
1289万
2019年12月31日 +66.18%
2142万
2020年3月31日 -36.69%
1356万
2020年6月30日 +75.81%
2384万
2020年9月30日 -42.58%
1369万
2020年12月31日 +74%
2382万
2021年3月31日 -40.55%
1416万
2021年6月30日 +78.81%
2532万
2021年9月30日 -45.71%
1374万
2021年12月31日 +80.27%
2478万
2022年3月31日 -41.65%
1446万
2022年6月30日 +85.89%
2688万
2022年9月30日 -47.77%
1404万
2022年12月31日 +78.63%
2508万
2023年3月31日 -38.4%
1545万
2023年6月30日 +71.78%
2654万
2023年9月30日 -49.25%
1347万
2023年12月31日 +79.06%
2412万
2024年3月31日 -41.29%
1416万
2024年6月30日 +69.49%
2400万
2024年9月30日 -48%
1248万
2024年12月31日 +48.56%
1854万
2025年3月31日 -29.77%
1302万
2025年6月30日 +56.07%
2032万
2025年9月30日 -44.05%
1137万
2025年12月31日 +67.81%
1908万
2026年3月31日 -35.38%
1233万
2026年6月30日 +84.1%
2270万

個別

2013年12月31日
191万
2014年9月30日 +293.72%
752万
2014年12月31日 -70.21%
224万
2015年3月31日 +283.93%
860万
2015年6月30日 -69.07%
266万
2015年9月30日 +301.5%
1068万
2015年12月31日 -73.13%
287万
2016年3月31日 +272.13%
1068万
2016年6月30日 -69.57%
325万
2016年9月30日 +292.62%
1276万
2016年12月31日 -73.98%
332万
2017年3月31日 +458.64%
1854万
2017年6月30日 -49.45%
937万
2017年9月30日 +182.06%
2644万
2018年12月31日 -19%
2142万
2019年12月31日 -4.2%
2052万
2020年12月31日 +2.05%
2094万
2021年12月31日 +1.72%
2130万
2022年12月31日 -4.23%
2040万
2023年12月31日 -10.88%
1818万
2024年12月31日 -9.24%
1650万
2025年12月31日 +2.18%
1686万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費に含まれる主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
貸倒引当金繰入額△141千円667千円
賞与引当金繰入額5,546千円5,454千円
退職給付費用8,137千円8,839千円
2026/03/26 16:05
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~15年
工具、器具及び備品 2~10年2026/03/26 16:05
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金169,31183,92751,044202,194
賞与引当金16,50016,86016,50016,860
ポイント引当金7,1234,5344,8836,773
2026/03/26 16:05
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(単位:千円)
前事業年度(2024年12月31日)当事業年度(2025年12月31日)
棚卸資産評価損42,83928,926
賞与引当金5,0495,159
ポイント引当金2,1792,072
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異がある時の、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/03/26 16:05
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(単位:千円)
棚卸資産評価損56,81340,491
賞与引当金7,0536,896
ポイント引当金2,1792,072
(注) 1 評価性引当額が352,766千円減少しております。これは主に、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が279,426千円及び投資有価証券評価損に係る評価性引当額が18,439千円減少したことによるものであります。
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2026/03/26 16:05
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物2~15年
工具、器具及び備品2~10年
2026/03/26 16:05

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