大冷(2883)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 271億400万
個別
- 2014年3月31日
- 263億4194万
- 2014年9月30日 -47.98%
- 137億305万
- 2014年12月31日 +53.65%
- 210億5503万
- 2015年3月31日 +29.05%
- 271億7224万
- 2015年6月30日 -74.63%
- 68億9462万
- 2015年9月30日 +103.48%
- 140億2908万
- 2015年12月31日 +52.92%
- 214億5317万
- 2016年3月31日 +28.23%
- 275億862万
- 2016年6月30日 -75.47%
- 67億4698万
- 2016年9月30日 +104.84%
- 138億2032万
- 2016年12月31日 +52.54%
- 210億8172万
- 2017年3月31日 +28.57%
- 271億483万
- 2017年6月30日 -75.34%
- 66億8510万
- 2017年9月30日 +106.91%
- 138億3195万
- 2017年12月31日 +54.43%
- 213億6081万
- 2018年3月31日 +28.47%
- 274億4274万
- 2018年6月30日 -76.15%
- 65億4451万
- 2018年9月30日 +105.56%
- 134億5264万
- 2018年12月31日 +56.47%
- 210億4961万
- 2019年3月31日 +29.39%
- 272億3572万
- 2019年6月30日 -75.04%
- 67億9875万
- 2019年9月30日 +103.4%
- 138億2882万
- 2019年12月31日 +53.92%
- 212億8546万
- 2020年3月31日 +26.21%
- 268億6485万
- 2020年6月30日 -81.06%
- 50億8759万
- 2020年9月30日 +114.6%
- 109億1798万
- 2020年12月31日 +59.24%
- 173億8585万
- 2021年3月31日 +29.46%
- 225億726万
- 2021年6月30日 -75.44%
- 55億2731万
- 2021年9月30日 +100.08%
- 110億5918万
- 2021年12月31日 +59.42%
- 176億3095万
- 2022年3月31日 +30.25%
- 229億6409万
- 2022年6月30日 -72.48%
- 63億1872万
- 2022年9月30日 +107.44%
- 131億727万
- 2022年12月31日 +59.02%
- 208億4308万
- 2023年3月31日 +30.69%
- 272億3966万
- 2023年6月30日 -74.43%
- 69億6424万
- 2023年9月30日 +100.51%
- 139億6434万
- 2023年12月31日 +53.77%
- 214億7346万
- 2024年3月31日 +27.68%
- 274億1684万
- 2024年6月30日 -76.64%
- 64億577万
- 2024年9月30日 +102.93%
- 129億9924万
- 2024年12月31日 +55.09%
- 201億6042万
- 2025年3月31日 +27.64%
- 257億3292万
- 2025年6月30日 -76.69%
- 59億9899万
- 2025年9月30日 +104.85%
- 122億8880万
- 2025年12月31日 +59.27%
- 195億7221万
- 2026年3月31日 +28.01%
- 250億5342万
- 2026年6月30日 -76%
- 60億1182万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 1 製品及びサービスごとの情報2026/06/15 13:34
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/15 13:34
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #3 収益認識関係、財務諸表(連結)
- 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/06/15 13:34
当社は、業務用冷凍食品卸売事業から計上される収益を売上高として表示しており、顧客との契約から生じる収益を以下のとおり分解しております。
前事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #4 売上高、地域ごとの情報
- (1) 売上高2026/06/15 13:34
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (1) 経営方針・経営戦略等2026/06/15 13:34
我が国経済は、景気が緩やかな回復基調にある中で、雇用・所得の改善により個人消費に持ち直しの動きがみられました。しかしながら、日中関係の悪化に伴う訪日中国人客の減少や、2月末に発生した中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇など、先行き不透明な状況が続いております。国内食品業界におきましては、原材料価格やエネルギー価格が依然として高水準で推移するとともに、為替の影響による仕入コストの上昇圧力も継続し、値上げ基調に歯止めがかからず、消費者の節約志向も高まり、引き続き厳しい経営環境が続くことが予想されます。このような環境の中で当社におきましては、エンドユーザーの「安全安心でおいしく、安価で簡単調理な商品を」というニーズに対して満足して頂ける商品の提供が、当社の使命であると認識しております。また、高付加価値商品を開発して価格競争からの回避を図ることも当社の重要な基本戦略であります。2026年3月期の売上高は、低価格志向に対応した安価な商品や比較的好調な外食向け商品を開発・販売するなどにより、25,053,423千円(前年同期比2.6%減)となりました。中東情勢の影響による原油価格の高騰を背景に、原材料価格や物流費などの上昇が懸念される中で、2027年3月期の業績につきましては、新商品「MOTTO」シリーズの販売が順調に推移して骨なし魚事業を再構築できることを前提として増収を見込んでおり、安価で価格競争力のあるタイ生産「鶏」の楽らく匠味製品の拡販や、前期販売を開始した牡蠣やエビ商品の売上拡大を引き続き目指します。
(2) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:千円)2026/06/15 13:34
当事業年度におけるわが国経済は、景気が緩やかな回復基調にある中で、雇用・所得の改善により個人消費に持ち直しの動きがみられました。しかしながら、日中関係の悪化に伴う訪日中国人客の減少や、2月末に発生した中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇など、先行き不透明な状況が続いております。前事業年度 当事業年度 増 減 増減率(%) 売上高 25,732,929 25,053,423 △679,505 △2.6 営業利益 840,931 660,319 △180,612 △21.5
国内食品業界におきましては、原材料価格やエネルギー価格が依然として高水準で推移するとともに、為替の影響による仕入コストの上昇圧力も継続し、値上げ基調に歯止めがかからず、消費者の節約志向も高まり、引き続き厳しい経営環境が続くことが予想されます。 - #7 製品及びサービスごとの情報
- 1 製品及びサービスごとの情報2026/06/15 13:34
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。