KeePer技研(6036)の商品の推移 - 全期間
個別
- 2014年6月30日
- 4億9355万
- 2014年9月30日 -10.56%
- 4億4142万
- 2014年12月31日 -10.84%
- 3億9357万
- 2015年3月31日 -1.49%
- 3億8771万
- 2015年6月30日 -18.81%
- 3億1479万
- 2015年9月30日 +34.59%
- 4億2368万
- 2015年12月31日 +18.63%
- 5億262万
- 2016年3月31日 +2.71%
- 5億1622万
- 2016年6月30日 -19.47%
- 4億1569万
- 2016年9月30日 +12.54%
- 4億6782万
- 2016年12月31日 -8.82%
- 4億2656万
- 2017年3月31日 +19.69%
- 5億1057万
- 2017年6月30日 -1.05%
- 5億518万
- 2017年9月30日 -3.45%
- 4億8774万
- 2017年12月31日 -30.7%
- 3億3801万
- 2018年3月31日 +22.09%
- 4億1267万
- 2018年6月30日 +15.59%
- 4億7701万
- 2018年9月30日 -4.75%
- 4億5437万
- 2018年12月31日 -32.07%
- 3億864万
- 2019年3月31日 +56.49%
- 4億8301万
- 2019年6月30日 +17.06%
- 5億6541万
- 2019年9月30日 +18.63%
- 6億7075万
- 2019年12月31日 -30.12%
- 4億6870万
- 2020年3月31日 +10.95%
- 5億2004万
- 2020年6月30日 +8.03%
- 5億6180万
- 2020年9月30日 +6.49%
- 5億9826万
- 2020年12月31日 -18.28%
- 4億8888万
- 2021年3月31日 +19.84%
- 5億8586万
- 2021年6月30日 +24.85%
- 7億3145万
- 2021年9月30日 +24.86%
- 9億1328万
- 2021年12月31日 -18.06%
- 7億4834万
- 2022年3月31日 +4.16%
- 7億7947万
- 2022年6月30日 -9.43%
- 7億600万
- 2022年9月30日 +9.12%
- 7億7042万
- 2022年12月31日 +30.1%
- 10億235万
- 2023年3月31日 +15.08%
- 11億5348万
- 2023年6月30日 +0.85%
- 11億6327万
- 2023年9月30日 -6.7%
- 10億8537万
- 2023年12月31日 -39.06%
- 6億6141万
- 2024年3月31日 +48.63%
- 9億8308万
- 2024年6月30日 +14.01%
- 11億2080万
- 2024年9月30日 +15.82%
- 12億9806万
- 2024年12月31日 -8.63%
- 11億8605万
- 2025年3月31日 -0.77%
- 11億7690万
- 2025年6月30日 +0.2%
- 11億7921万
- 2025年9月30日 +32.02%
- 15億5681万
- 2025年12月31日 +7.25%
- 16億6966万
- 2026年3月31日 +5.35%
- 17億5893万
- 2026年6月30日 -20.95%
- 13億9042万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- (2) 会社情報の不正な使用・開示・漏洩を防止し、機密情報および個人情報を適切に取り扱うため、業務秘密管理規程などの規程類を整備・運用する。2025/09/25 16:33
(3) 会社法、金融商品取引法および証券取引所の適時開示規則に基づき、事業報告、計算書類、有価証券報告書等を適正に作成するとともに、会社情報の適時適切な開示を行う。
3. 損失の危険の管理に関する規程その他の体制 - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- 商品
2025/09/25 16:33区分 金額(千円) キーパー製品等関連事業 1,179,211 合計 1,179,211 - #3 事業の内容
- かつては車を頻繁に買い換え、新車に乗っていることがステータスでしたが、今では、たとえ年数が経った車でも、それを大切にキレイに乗り続けていることが一つのライフスタイルの表現になってきております。加えて世界規模で発生したパンデミックを経験し、「車を清潔にキレイに長く乗ろう」という風潮がさらに強くなっております。2025/09/25 16:33
そんな車文化の価値観の変化の中で、かつてカーコーティングとは「新車を買った時に施工するもの」という性格が強かったのですが、今では、ある程度の年月を乗ってからもカーコーティングを施工して「大切な愛車を、キレイに長く乗る」ニーズが高まっております。つまり、カーコーティングは、新車販売時=カーディーラーだけの商品から、アフターマーケットとして「専門店」「ガソリンスタンド」「カーショップ」等での施工も当たり前の商品になってきております。
そのような中、当社は全国のガソリンスタンドを中心としたカーアフターマーケットに、キーパーコーティング - #4 提出会社の株式事務の概要(連結)
- 第6 【提出会社の株式事務の概要】2025/09/25 16:33
(注) 当会社の単元未満株主は、以下に掲げる権利以外の権利を行使できない旨を定款に定めております。事業年度 毎年7月1日から 翌年6月30日まで 公告掲載方法 電子公告により行う。ただしやむを得ない事由により電子公告ができない場合は、 日本経済新聞に掲載を行う。公告掲載URLhttps://keepergiken.co.jp/ 株主に対する特典 優待制度の内容(1)対象となる株主様同じ株主番号で6月末及び12月末時点の当社株主名簿に2回以上連続で記録されている株主様(2025年6月末では、2024年12月末及び2025年6月末に同じ株主番号で100株以上の保有が記録されている株主様)(2)株主優待の内容保有株式数100株以上1,000株未満①キーパーLABO全サービス商品20%OFF②VTHD店舗新車・中古車購入時利用優待券(30,000円)1,000株以上2,000株未満①キーパーLABO全サービス商品25%OFF②VTHD店舗新車・中古車購入時利用優待券(30,000円)2,000株以上①キーパーLABO全サービス商品30%OFF②VTHD店舗新車・中古車購入時利用優待券(30,000円)
(1)会社法第189条第2項各号に掲げる権利 - #5 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 提出会社の親会社等の情報】2025/09/25 16:33
当社には、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #6 沿革
- その後の主な変遷は、次のとおりであります。2025/09/25 16:33
年 月 概 要 2000年2月 東京営業所・トレーニングセンターを東京都江東区に開設仙台営業所・トレーニングセンターを宮城県岩沼市に開設 2001年5月 ドイツの自動車用ケミカルメーカーであるSONAX社と共同開発した商品の販売を開始 2003年2月 快洗隊の多店舗展開を目的として「株式会社快洗隊」を愛知県刈谷市に資本金10,000千円で設立 - #7 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2025/09/25 16:33
種類 事業年度末現在発行数(株)(2025年6月30日) 提出日現在発行数(株)(2025年9月25日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 28,280,840 28,280,840 東京証券取引所(プライム市場)名古屋証券取引所(プレミア市場) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。なお、単元株式数は100株であります。 計 28,280,840 28,280,840 ― ― - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ① KeePerの品質維持とブランディングについて2025/09/25 16:33
「サービス商品」であるKeePer商品は、工場やセントラルキッチンなどで画一的に造られる「製品」ではなく、キーパーLABO及びキーパープロショップなどの店頭で、一つ一つ造り上げられる「サービス商品」なので、その品質維持に難しいものがあります。
しかし、それをKeePerは、材料ケミカルの高い性能と、それを店頭での施工技術力の維持のために、全国22か所のトレーニングセンターを設置し約80名のインストラクターが活動しております。それにも増して、全国のキーパープロショップの皆さんの高品質に対する意識の高さが、施工されたキーパーコーティングの、サービス商品としての高品質の向上と維持を実現しています。その品質の高さは定評があり、キーパーコーティングを施工されたお客様はリピート率約85%という高い率で支持され、その積み重ねと、認知度アップでの新規顧客の獲得と相まってKeePerのガラス系コーティングは市場を拡大しています。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商品 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/09/25 16:33
- #10 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2025/09/25 16:33
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針