3915 テラスカイ

3915
2026/03/19
時価
204億円
PER 予
14.97倍
2016年以降
10.31-321.51倍
(2016-2025年)
PBR
1.71倍
2016年以降
1.55-36.17倍
(2016-2025年)
配当 予
1.01%
ROE 予
11.4%
ROA 予
6.51%
資料
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テラスカイ(3915)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2014年2月28日
-582万
2014年11月30日
5972万
2015年2月28日 +169.76%
1億6112万
2015年5月31日 -73.79%
4223万
2015年8月31日 +62.41%
6858万
2015年11月30日 +147.31%
1億6962万
2016年2月29日 +53.45%
2億6028万
2016年5月31日 -94.38%
1463万
2016年8月31日 +119.01%
3204万
2016年11月30日 +167.1%
8559万
2017年2月28日 +136.5%
2億242万
2017年5月31日 -83.39%
3361万
2017年8月31日 +269.62%
1億2424万
2017年11月30日 +82.24%
2億2642万
2018年2月28日 +18.74%
2億6886万
2018年5月31日
-2741万
2018年8月31日
-1167万
2018年11月30日
738万
2019年2月28日 +999.99%
1億2556万
2019年5月31日 +27.95%
1億6066万
2019年8月31日 +115.2%
3億4575万
2019年11月30日 +61.45%
5億5821万
2020年2月29日 +29.94%
7億2534万
2020年5月31日 -55.73%
3億2114万
2020年8月31日 +64.58%
5億2854万
2020年11月30日 +25.93%
6億6560万
2021年2月28日 +17.14%
7億7967万
2021年5月31日 -83.77%
1億2656万
2021年8月31日 +121.02%
2億7973万
2021年11月30日 +60.95%
4億5024万
2022年2月28日 +46.27%
6億5857万
2022年5月31日 -78.14%
1億4395万
2022年8月31日 +155.61%
3億6796万
2022年11月30日 +25.28%
4億6098万
2023年2月28日 +11.07%
5億1203万
2023年5月31日 -81.11%
9671万
2023年8月31日 +127.45%
2億1998万
2023年11月30日 +27.07%
2億7954万
2024年2月29日 +87.02%
5億2280万
2024年5月31日 -43.1%
2億9749万
2024年8月31日 +105.05%
6億1001万
2024年11月30日 +53.79%
9億3817万
2025年2月28日 +54.79%
14億5217万
2025年5月31日 -78.21%
3億1646万
2025年8月31日 +97.93%
6億2636万
2025年11月30日 +38.62%
8億6825万

個別

2014年2月28日
4267万
2015年2月28日 +471.53%
2億4390万
2016年2月29日 +26.69%
3億899万
2017年2月28日 -38.91%
1億8877万
2018年2月28日 +13.36%
2億1399万
2019年2月28日 -98.97%
220万
2020年2月29日 +999.99%
5億1781万
2021年2月28日 -31.87%
3億5280万
2022年2月28日 +18.04%
4億1644万
2023年2月28日 -96.05%
1645万
2024年2月29日 -7.96%
1514万
2025年2月28日 +999.99%
8億4500万

有報情報

#1 その他の新株予約権等の状況(連結)
11.本新株予約権の行使の条件
(1)本新株予約権者は、2025年2月期から2027年2月期のいずれかの事業年度において、当社の営業利益が一度でも2,500百万円を超過した場合にのみ、これ以降本新株予約権を行使することができる。なお、上記における営業利益の判定に際しては、当社の連結損益計算書(連結損益計算書を作成していない場合には損益計算書)をもって判定するものとし、適用される会計基準の変更や当社の業績に多大な影響を及ぼす企業買収等が発生し、当社の連結損益計算書(連結損益計算書を作成していない場合には損益計算書)に記載された実績数値で判定を行うことが適切ではないと取締役会が判断した場合には、当社は、本新株予約権者と協議のうえ、合理的な範囲内で当該企業買収等の影響を排除し、判定に使用する実績数値の調整を行うことができるものとする。また、国際財務報告基準の適用、決算期の変更等により参照すべき項目の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会にて定めるものとする。
(2)本新株予約権の行使時において、2024年4月12日付の当社及び株式会社NTTデータ間の「業務提携契約書」(その後に変更契約が締結された場合、当該契約を含み、以下「本業務提携契約」という)並びに2024年4月12日付の当社及び株式会社NTTデータ間の「資本業務提携契約書」(その後に変更契約が締結された場合、当該契約を含み、以下本業務提携契約と併せて「本対象契約」という)が有効に存続していることを要する。但し、当社の責めに帰すべき事由により本対象契約が終了した場合は、この限りではない。
2025/05/30 15:00
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額18,773千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整後の金額は、連結財務諸表の営業利益と一致しております。
当連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)
2025/05/30 15:00
#3 セグメント表の脚注(連結)
1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,407,083千円は、内部取引消去額27,192千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,434,275千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額1,384,001千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金及び管理部門に係る資産等であります。
(3)減価償却費の調整額21,618千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,137千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整後の金額は、連結財務諸表の営業利益と一致しております。2025/05/30 15:00
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(ソリューション事業)
当連結会計年度におけるソリューション事業の売上高は、当社によるSalesforceの導入開発事業、株式会社BeeXが行うSAPのクラウド・マイグレーション事業及び、クラウドエンジニア派遣の株式会社テラスカイ・テクノロジーズの業績が拡大したことで、22,946,392千円(前年同期比30.1%増)となりました。セグメント利益(営業利益)は、量子コンピュータ(注4)関連の研究開発を行う株式会社Quemixと、TerraSky(Thailand)Co.,Ltd.(タイ法人)の営業損失を取り込みながら、2,927,969千円(前年同期比41.1%増)となりました。
(製品事業)
2025/05/30 15:00

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