丸八 HD(3504)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2014年3月31日
- 12億7298万
- 2015年3月31日 -15.14%
- 10億8019万
- 2016年3月31日 +95.87%
- 21億1581万
- 2017年3月31日 -25.47%
- 15億7685万
- 2018年3月31日 +0.95%
- 15億9184万
- 2019年3月31日 -38.1%
- 9億8529万
- 2020年3月31日 -18.87%
- 7億9941万
- 2021年3月31日 +55.08%
- 12億3973万
- 2022年3月31日 +36.23%
- 16億8884万
- 2023年3月31日 -10.26%
- 15億1562万
- 2024年3月31日 -5.42%
- 14億3353万
- 2025年3月31日 -5.01%
- 13億6178万
- 2026年3月31日 +13.97%
- 15億5200万
個別
- 2014年3月31日
- 4億3578万
- 2015年3月31日 +78.99%
- 7億7998万
- 2016年3月31日 -27.92%
- 5億6223万
- 2017年3月31日 -14.47%
- 4億8090万
- 2018年3月31日 -8.36%
- 4億4070万
- 2019年3月31日 +22.51%
- 5億3989万
- 2020年3月31日 -1.93%
- 5億2949万
- 2021年3月31日 +7.16%
- 5億6739万
- 2022年3月31日 +0.19%
- 5億6849万
- 2023年3月31日 +10.6%
- 6億2876万
- 2024年3月31日 -4.91%
- 5億9788万
- 2025年3月31日 +3.87%
- 6億2103万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) セグメント資産の調整額6,994,552千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。2025/06/27 9:16
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.その他の収益には、顧客との契約から生じる収益のうち、収益認識会計基準等の適用範囲外とされている収益が含まれており、寝具・リビング用品事業においては、企業会計基準第10号「金融商品に関する会計基準」の範囲に含まれる金融商品に係る取引が、不動産賃貸事業においては、企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の範囲に含まれるリース取引等が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) 売上高の調整額△230,947千円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント利益の調整額△547,887千円は、各報告セグメントに帰属しない全社費用であります。
(3) セグメント資産の調整額2,579,461千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.その他の収益には、顧客との契約から生じる収益のうち、収益認識会計基準等の適用範囲外とされている収益が含まれており、寝具・リビング用品事業においては、企業会計基準第10号「金融商品に関する会計基準」の範囲に含まれる金融商品に係る取引が、不動産賃貸事業においては、企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の範囲に含まれるリース取引等が含まれております。2025/06/27 9:16 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/27 9:16
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であり、セグメント間の取引高は原則として第三者間取引価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 増収・増益の主な要因は、2023年11月より東京都町田市の建て貸し用ホテルの稼働が開始したためであります。2025/06/27 9:16
以上の結果、売上高は11,887,814千円と前連結会計年度と比べ57,832千円(0.5%)の増収となりました。営業利益は1,361,781千円と前連結会計年度と比べ71,753千円(5.0%)の減益となりました。経常利益は上記の営業利益の減少に加え、前連結会計年度に為替差益を685,950千円計上した一方で当連結会計年度には為替差損を150,000千円計上したこと等により、前連結会計年度と比べ779,672千円(22.8%)減益の2,645,626千円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は上記の経常利益の減少があった一方で、当連結会計年度に投資有価証券償還益を845,124千円計上したこと等により、前連結会計年度と比べ55,180千円(2.4%)増加し、2,382,704千円となりました。
セグメント毎の状況は以下のとおりであります。