- 9143
- 2026/08/27
- 時価
- 9753億円
- PER 予
- 15.15倍
- 2018年以降
- 8.74-27.04倍
（2018-2026年） - PBR
- 1.67倍
- 2018年以降
- 1.46-5.05倍
（2018-2026年） - 配当 予
- 3.55%
- ROE 予
- 11.02%
- ROA 予
- 4.83%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SG HD（9143）の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2016年3月20日
- 2945億7900万
- 2017年3月20日 +29.04%
- 3801億3600万
- 2017年9月20日 +3.88%
- 3948億8500万
- 2017年12月20日 +0.88%
- 3983億6600万
- 2018年3月31日 +0.52%
- 4004億3400万
- 2018年6月30日 +5.17%
- 4211億3900万
- 2018年9月30日 +3.44%
- 4356億1100万
- 2018年12月31日 +2.38%
- 4459億9200万
- 2019年3月31日 +4.18%
- 4646億4200万
- 2019年6月30日 +2.82%
- 4777億3000万
- 2019年9月30日 +0.36%
- 4794億6300万
- 2019年12月31日 +2.42%
- 4910億8100万
- 2020年3月31日 +2.09%
- 5013億4700万
- 2020年6月30日 +2.54%
- 5140億9500万
- 2020年9月30日 -9.99%
- 4627億4600万
- 2020年12月31日 +0.64%
- 4657億800万
- 2021年3月31日 +4.49%
- 4866億3600万
- 2021年6月30日 -1.45%
- 4795億8300万
- 2021年9月30日 +3%
- 4939億8000万
- 2021年12月31日 +5.66%
- 5219億4900万
- 2022年3月31日 +1.95%
- 5321億600万
- 2022年6月30日 +1.25%
- 5387億5800万
- 2022年9月30日 -1.71%
- 5295億7000万
- 2022年12月31日 -8.86%
- 4826億3700万
- 2023年3月31日 +3.27%
- 4984億800万
- 2023年6月30日 +2.48%
- 5107億7600万
- 2023年9月30日 +0.89%
- 5153億2200万
- 2023年12月31日 -0.22%
- 5142億200万
- 2024年3月31日 -2.83%
- 4996億7200万
- 2024年6月30日 +0.82%
- 5037億5200万
- 2024年9月30日 +27.08%
- 6401億8900万
- 2024年12月31日 +2.78%
- 6579億5700万
- 2025年3月31日 +1.84%
- 6700億5000万
- 2025年6月30日 +17.04%
- 7842億5700万
- 2025年9月30日 +1.5%
- 7960億3200万
- 2025年12月31日 +3.02%
- 8200億8400万
- 2026年3月31日 +3.1%
- 8455億3000万
- 2026年6月30日 -0.19%
- 8439億5600万
個別
- 2016年3月20日
- 3583億7000万
- 2017年3月20日 +16.82%
- 4186億4300万
- 2018年3月31日 -0.87%
- 4149億9800万
- 2019年3月31日 +3.38%
- 4290億3200万
- 2020年3月31日 +5.1%
- 4509億1300万
- 2021年3月31日 +12.55%
- 5074億8200万
- 2022年3月31日 +4.09%
- 5282億2500万
- 2023年3月31日 -12.03%
- 4646億8600万
- 2024年3月31日 -1.34%
- 4584億7800万
- 2025年3月31日 +31.12%
- 6011億4800万
- 2026年3月31日 +20.51%
- 7244億2100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (資産)2023/11/09 15:00
当第2四半期連結会計期間末における流動資産は3,670億90百万円となり、前連結会計年度末に比べ394億56百万円減少いたしました。主な要因は、現金及び預金が428億95百万円減少した一方で、前払費用の増加等によりその他流動資産が25億26百万円増加したことによるものであります。固定資産は5,153億22百万円となり、前連結会計年度末に比べ169億14百万円増加いたしました。主な要因は、2026年度稼働予定の「関西エリア中継センター」に係る設備投資の実行等により建設仮勘定が81億82百万円増加したことに加え、車両運搬具が63億56百万円増加したことによるものであります。
この結果、総資産は8,824億12百万円となり、前連結会計年度末に比べ225億42百万円減少いたしました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
