9337 トリドリ

9337
2026/10/05
時価
47億円
PER 予
10.65倍
2022年以降
赤字-83.84倍
(2022-2025年)
PBR
2.67倍
2022年以降
2.58-9.44倍
(2022-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
25.06%
ROA 予
6.78%
資料
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トリドリ(9337)の新株予約権の推移 - 通期

【期間】

連結

2021年12月31日
257万
2022年12月31日 ±0%
257万
2023年12月31日 ±0%
257万
2024年12月31日 -61.74%
98万
2025年12月31日 +999.99%
2414万

個別

2020年12月31日
257万
2021年12月31日 ±0%
257万
2022年12月31日 ±0%
257万
2023年12月31日 ±0%
257万
2024年12月31日 -61.74%
98万
2025年12月31日 +999.99%
2414万

有報情報

#1 その他の参考情報(連結)
2025年2月13日関東財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第2号の2(届出を要しない株券等又は新株予約権証券等の発行)に基づく臨時報告書であります。
2025年3月31日関東財務局長に提出
2026/03/18 12:19
#2 その他の新株予約権等の状況(連結)
③【その他の新株予約権等の状況】
該当事項はありません。
2026/03/18 12:19
#3 ストックオプション制度の内容(連結)
①【ストックオプション制度の内容】
(第1回新株予約権)
決議年月日2019年12月24日
付与対象者の区分及び人数(名)当社新株予約権の受託者 1 (注)7、8、9、10
新株予約権の数(個)※4,535 [4,394]
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※普通株式 90,700 [87,880] (注)2、6
新株予約権の行使時の払込金額(円)※430 (注)3、6
新株予約権の行使期間 ※自 2019年12月24日 至 2029年12月23日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円)※発行価格 439資本組入額 220 (注)6
新株予約権の行使の条件 ※(注)4
新株予約権の譲渡に関する事項 ※譲渡による新株予約権の取得については、取締役会決議による承認を要する。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※(注)5
※ 当事業年度の末日(2025年12月31日)における内容を記載しております。当事業年度の末日から提出日の前月末現在(2026年2月28日)にかけて変更された事項については、提出日の前月末現在における内容を[ ]内に記載しており、その他の事項については当事業年度の末日における内容から変更はありません。
2026/03/18 12:19
#4 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
(1) ストック・オプションの内容
第1回新株予約権第2回新株予約権
決議年月日2019年12月24日2025年2月13日
付与対象者の区分及び人数当社新株予約権の受託者 1名(注)4、5、6、7当社取締役及び監査役 6名当社従業員 9名(注)8
株式の種類別のストック・オプションの数普通株式 303,220株(注)1普通株式 130,000株
付与日2019年12月24日2025年2月13日
権利確定条件(注)2(注)2
対象勤務期間定めておりません。定めておりません。
権利行使期間自 2019年12月24日至 2029年12月23日(注)3自 2028年4月1日至 2035年2月28日(注)3
(注)1.株式数に換算して記載しております。なお、2022年10月11日付で普通株式1株につき20株の割合で株式分割を行っているため、当該株式分割による調整後の株式数を記載しております。
2.「第4 提出会社の状況 1 株式等の状況 (2) 新株予約権等の状況」の新株予約権の行使の条件に記載しております。
2026/03/18 12:19
#5 事業等のリスク
当社グループは、グループ企業価値を最大化すべく、コーポレート・ガバナンスの充実を経営の重要課題と位置づけ、多様な施策を実施しておりますが、事業の急速な拡大等により、十分な内部管理体制の構築が追いつかない状況が生じる場合には、適切な業務運営が困難となり、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
⑤ 新株予約権の行使による株式価値の希薄化について(顕在化の可能性:中、顕在化の時期:短期、影響度:中)
当社グループでは、取締役、従業員等に対するインセンティブを目的としたストック・オプション制度を採用しております。また、今後においてもストック・オプション制度を活用していくことを検討しており、現在付与している新株予約権に加え、今後付与される新株予約権について行使が行われた場合には、保有株式の価値が希薄化する可能性があります。
2026/03/18 12:19
#6 提出会社の株式事務の概要(連結)
(2) 会社法第166条第1項の規定による請求をする権利
(3) 株主の有する株式数に応じて募集株式の割当て及び募集新株予約権の割当てを受ける権利
2026/03/18 12:19
#7 新株予約権等に関する注記(連結)
2.新株予約権及び自己新株予約権に関する事項
2026/03/18 12:19
#8 発行済株式、株式の総数等(連結)
(注)「提出日現在発行数」欄には、2026年3月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。
2026/03/18 12:19
#9 発行済株式及び自己株式に関する注記(連結)
(注)普通株式の発行済株式総数の増加23,480株は、新株予約権の権利行使による新株の発行による増加23,480株であります。
2026/03/18 12:19
#10 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
新株予約権の行使による増加であります。2026/03/18 12:19
#11 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】
該当事項はありません。
2026/03/18 12:19
#12 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注)1株当たり当期純利益又及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
普通株式増加数(株)184,26486,980
(うち新株予約権(株))(184,264)(86,980)
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要-2025年2月13日開催の取締役会決議による第2回新株予約権新株予約権の数 1,220個(普通株式 122,000株)
2026/03/18 12:19

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