トライアル HD（141A）の構築物（純額）の推移 - 通期

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
その他 2～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/09/26 16:00

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年6月30日)	当連結会計年度(2025年6月30日)
建物及び構築物	3,746百万円	3,679百万円
土地	4,286	4,128

担保付債務は、次のとおりであります。

2025/09/26 16:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

有形固定資産

				(単位:百万円)
	建物	構築物	機械及び装置	工具、器具及び備品
研修関連施設の取得に伴う増加	1,458	76	40	54

2025/09/26 16:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自2023年7月1日 至2024年6月30日)

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
店舗設備	北海道地区	建物及び構築物	259
	関東地区	建物及び構築物、ソフトウエア、その他	23
	中部地区	建物及び構築物	1
	近畿地区	建物及び構築物、ソフトウエア	4
	九州地区	建物及び構築物、その他	373
旅館施設	関東地区	建物及び構築物	11
	九州地区	建物及び構築物	5
リテールAI	-	ソフトウエア	290

当社グループは、各店舗又は各事業を基本単位としてグルーピングしております。また、賃貸不動産及び遊休資産については、個々の物件をグルーピングの最小単位としております。
当連結会計年度において、収益性の低下、回収可能価額の著しい低下又は営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる各店舗又は各事業について各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(建物及び構築物672百万円、ソフトウエア291百万円、のれん127百万円、その他4百万円)として特別損失に計上いたしました。当該資産グループの回収可能価額は使用価値または正味売却価額のうちいずれか高い方により測定しており、転用可能資産を除き使用価値については、将来のキャッシュ・フローがマイナスであるため零として評価しております。また、正味売却価額は主要な物件については、不動産鑑定士による不動産鑑定評価、その他の物件については、固定資産税評価額等を基礎に算定しております。

2025/09/26 16:00

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(資産)
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ16,656百万円増加し、300,283百万円となりました。これは主として、建物及び構築物が15,544百万円、棚卸資産が10,172百万円、建設仮勘定が3,537百万円、売掛金が2,131百万円、土地が1,572百万円増加し、現金及び預金が19,621百万円減少したこと等によるものであります。
(負債)

2025/09/26 16:00

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/09/26 16:00

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/09/26 16:00