(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました流動資産の「リース投資資産」(前連結会計年度437百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、有形固定資産の「その他」に含めておりました「土地」(前連結会計年度1百万円)は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました投資その他の資産の「長期貸付金」(前連結会計年度39百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました営業外収益の「助成金収入」(前連結会計年度4百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた「のれん償却額」(前連結会計年度181百万円)、「受取補償金」(前連結会計年度△72百万円)及び「補償金の受取額」(前連結会計年度72百万円)は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。
前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「助成金収入」(前連結会計年度△4百万円)、「助成金の受取額」(前連結会計年度4百万円)及び「リース投資資産の増減額」(前連結会計年度△235百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、投資活動によるキャッシュ・フローの「貸付けによる支出」(前連結会計年度△763百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。