有価証券報告書-第115期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
2.たな卸資産の評価基準および評価方法
(1) 販売用不動産
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 製品
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(3) 未成工事支出金
個別法による原価法
(4) 開発事業等支出金
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(5) 材料貯蔵品
① 資材
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
② 機材
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(1) 販売用不動産
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 製品
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(3) 未成工事支出金
個別法による原価法
(4) 開発事業等支出金
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(5) 材料貯蔵品
① 資材
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
② 機材
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)