1802 大林組

1802
2024/09/25
時価
1兆3297億円
PER 予
15.19倍
2010年以降
赤字-57.78倍
(2010-2024年)
PBR
1.18倍
2010年以降
0.55-1.69倍
(2010-2024年)
配当 予
4.34%
ROE 予
7.8%
ROA 予
2.95%
資料
Link
CSV,JSON

親会社株主に帰属する当期純利益

【期間】

連結

2008年3月31日
185億9500万
2009年3月31日 -41.03%
109億6600万
2010年3月31日
-533億5400万
2011年3月31日
154億2300万
2012年3月31日 -66.66%
51億4200万
2013年3月31日 +156.61%
131億9500万
2014年3月31日 +63.9%
216億2700万
2015年3月31日 +32.68%
286億9500万
2016年3月31日 +121.07%
634億3700万
2017年3月31日 +48.97%
945億100万
2018年3月31日 -1.95%
926億6200万
2019年3月31日 +22.12%
1131億5500万
2020年3月31日 -0.05%
1130億9300万
2021年3月31日 -12.66%
987億8000万
2022年3月31日 -60.39%
391億2700万
2023年3月31日 +98.51%
776億7100万
2024年3月31日 -3.36%
750億5900万

個別

2008年3月31日
150億8800万
2009年3月31日 -48.59%
77億5700万
2010年3月31日
-527億1600万
2011年3月31日
121億5600万
2012年3月31日 -85.57%
17億5400万
2013年3月31日 +243.9%
60億3200万
2014年3月31日 +26.84%
76億5100万
2015年3月31日 +68.92%
129億2400万
2016年3月31日 +292.52%
507億2900万
2017年3月31日 +65.87%
841億4500万
2018年3月31日 -4.12%
806億7700万
2019年3月31日 +22.01%
984億3500万
2020年3月31日 -10.11%
884億8000万
2021年3月31日 -8.19%
812億3700万
2022年3月31日 -76.8%
188億4300万
2023年3月31日 +232%
625億5800万
2024年3月31日 -20.63%
496億5000万

有報情報

#1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
7 企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法
売上高98,345百万円
営業利益2,312百万円
親会社株主に帰属する当期純利益2,292百万円
(概算額の算定方法)
企業結合が当連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、当社の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としている。なお、当該注記は監査証明を受けていない。
2024/06/28 10:55
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
国内の建設市場においては、為替の変動や原材料価格の高騰等が企業の設備投資意欲を減退させる可能性はあるものの、政府が推進する特定重要物資のサプライチェーンの強靭化政策に基づく民間工事の増加や堅調に推移している公共工事の発注を背景として、当面は底堅い受注環境が見込まれている。
こうした情勢下にあって、当連結会計年度における当社グループの連結業績については、売上高は国内・海外建築事業における大型工事の進捗等により、前連結会計年度比3,412億円(17.2%)増の2兆3,251億円となった。損益の面では、売上増に伴い完成工事総利益が増加したものの、前連結会計年度に大型不動産の売却益を計上した反動減から不動産事業等総利益が減少したことや、子会社の海外土木事業において貸倒引当金を計上したこと、ベースアップによる人件費の増加や研究開発費の増加等により販売費及び一般管理費が増加したことなどから、営業利益は前連結会計年度比144億円(15.4%)減の793億円、経常利益は前連結会計年度比92億円(9.2%)減の915億円、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年比26億円(3.4%)減の750億円となった。
セグメント情報
2024/06/28 10:55
#3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
3 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりである。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
普通株主に帰属しない金額(百万円)--
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)77,67175,059
普通株式の期中平均株式数(千株)716,931716,969
役員報酬BIP信託が所有する当社株式を、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めている。当該自己株式の期中平均株式数は前連結会計年度4,577千株、当連結会計年度4,540千株であり、このうち役員報酬BIP信託が所有する当社株式の期中平均株式数は前連結会計年度1,111千株、当連結会計年度988千株である。
2024/06/28 10:55