有価証券報告書-第21期(2023/04/01-2024/03/31)
(表示方法の変更)
連結損益計算書関係
前連結会計年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「訴訟関連費用」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「訴訟関連費用」として表示していた416百万円は、「その他」に組替えています。
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた7百万円は、「投資有価証券売却損」6百万円、「その他」1百万円に組替えています。
連結損益計算書関係
前連結会計年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「訴訟関連費用」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「訴訟関連費用」として表示していた416百万円は、「その他」に組替えています。
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた7百万円は、「投資有価証券売却損」6百万円、「その他」1百万円に組替えています。