有価証券報告書-第118期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(除く建物附属設備)………定額法
その他の有形固定資産……………主として定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 5～12年
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア……………………利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産…………定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法