有価証券報告書-第17期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産
定率法によっております。但し、建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。連結子会社株式会社イルムスジャパンは定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
① 有形固定資産
定率法によっております。但し、建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。連結子会社株式会社イルムスジャパンは定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
| 建物及び構築物 | 6~50年 |
| 機械装置及び運搬具 | 2~10年 |
| 工具、器具及び備品 | 3~15年 |
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。