訂正有価証券報告書-第144期(2021/04/01-2022/03/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
1.前事業年度において、区分掲記しておりました営業外費用の「訴訟関連費用」(当事業年度193百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外費用の「その他」に含めて表示しております。
2.前事業年度において、区分掲記しておりました特別利益の「投資有価証券売却益」(当事業年度819百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より特別利益の「その他」に含めて表示しております。
3.前事業年度において、特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「投資有価証券評価損」(前事業年度0百万円)は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
4.前事業年度において、区分掲記しておりました特別損失の「関係会社出資金評価損」(当事業年度53百万円)、「特別転進支援施策関連費用」(当事業年度は発生なし)及び「環境対策引当金繰入額」(当事業年度10百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より特別損失の「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
1.前事業年度において、区分掲記しておりました営業外費用の「訴訟関連費用」(当事業年度193百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外費用の「その他」に含めて表示しております。
2.前事業年度において、区分掲記しておりました特別利益の「投資有価証券売却益」(当事業年度819百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より特別利益の「その他」に含めて表示しております。
3.前事業年度において、特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「投資有価証券評価損」(前事業年度0百万円)は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
4.前事業年度において、区分掲記しておりました特別損失の「関係会社出資金評価損」(当事業年度53百万円)、「特別転進支援施策関連費用」(当事業年度は発生なし)及び「環境対策引当金繰入額」(当事業年度10百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より特別損失の「その他」に含めて表示しております。