有価証券報告書-第140期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
1.前事業年度において、損益計算書の営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「訴訟関連費用」(前事業年度549百万円)は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
2.前事業年度において、損益計算書の特別利益の「その他」に含めて表示しておりました「貸倒引当金戻入額」(前事業年度19百万円)は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
3.前事業年度において、損益計算書の特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「投資有価証券評価損」(前事業年度85百万円)は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
4.前事業年度において、損益計算書の特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「環境対策引当金繰入額」(前事業年度345百万円)は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
(損益計算書関係)
1.前事業年度において、損益計算書の営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「訴訟関連費用」(前事業年度549百万円)は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
2.前事業年度において、損益計算書の特別利益の「その他」に含めて表示しておりました「貸倒引当金戻入額」(前事業年度19百万円)は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
3.前事業年度において、損益計算書の特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「投資有価証券評価損」(前事業年度85百万円)は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
4.前事業年度において、損益計算書の特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「環境対策引当金繰入額」(前事業年度345百万円)は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。