ダイドーリミテッド(3205)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 47億8300万
- 2009年3月31日
- -49億4900万
- 2009年12月31日
- -3億9300万
- 2010年3月31日
- 2900万
- 2010年6月30日 +999.99%
- 8億9600万
- 2010年9月30日
- -1100万
- 2010年12月31日
- 2億9700万
- 2011年3月31日
- -1200万
- 2011年6月30日
- 1200万
- 2011年9月30日
- -4億6800万
- 2011年12月31日
- -9800万
- 2012年3月31日
- 3億7300万
- 2012年6月30日
- -1億1000万
- 2012年9月30日 -159.09%
- -2億8500万
- 2012年12月31日
- 1億2400万
- 2013年3月31日 +191.13%
- 3億6100万
- 2013年6月30日
- -1億5400万
- 2013年9月30日 -287.66%
- -5億9700万
- 2013年12月31日
- -5億4700万
- 2014年3月31日 -232.18%
- -18億1700万
- 2014年6月30日
- -2億2000万
- 2014年9月30日 -202.73%
- -6億6600万
- 2014年12月31日
- 2億4300万
- 2015年3月31日 -63.79%
- 8800万
- 2016年9月30日
- -15億3500万
- 2017年3月31日
- -15億2100万
- 2025年3月31日 -63.25%
- -24億8300万
個別
- 2008年3月31日
- 48億8400万
- 2009年3月31日
- -34億3100万
- 2010年3月31日
- 8億8400万
- 2011年3月31日 -74.89%
- 2億2200万
- 2012年3月31日 -9.91%
- 2億
- 2013年3月31日 +261.5%
- 7億2300万
- 2014年3月31日
- -24億900万
- 2015年3月31日
- 17億3200万
- 2021年3月31日
- -13億2700万
- 2024年3月31日
- 5億6100万
- 2025年3月31日
- -35億3000万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (8) 重要事象等について2025/06/30 16:04
当社グループの事業を取り巻く市場環境は、人口減少・少子高齢化に伴う消費者の志向の多様化に加え、不安定な国際情勢に伴う世界的な資源価格の高騰や円安方向への為替変動等、先行き不透明な状況にあります。当連結会計年度もこれらの影響を大きく受け、重要な営業損失、経常損失及び親会社株主に帰属する当期純損失を計上している状況であり、現時点においては継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。
しかしながら、当社グループは当連結会計年度末の現金及び預金の残高に加え、換金可能な有価証券を保有しており、当面の資金を十分に確保していることから、重要な資金繰りの懸念はありません。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注)当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失であるため注記を省略しております。2025/06/30 16:04
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/30 16:04
前連結会計年度及び当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失であるため注記を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、当連結会計年度における経常損失は233百万円(前連結会計年度は経常損失336百万円)となりました。2025/06/30 16:04
(親会社株主に帰属する当期純利益)
特別損益は、ホテル施設や絵画を売却したことによる固定資産売却益等の収益増加がありましたが、減損損失や支払負担金の増加等により、前連結会計年度に比べ費用増加となりました。 - #5 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 要事象等について
当社グループの事業を取り巻く市場環境は、人口減少・少子高齢化に伴う消費者の志向の多様化に加え、不安定な国際情勢に伴う世界的な資源価格の高騰や円安方向への為替変動等、先行き不透明な状況にあります。当連結会計年度もこれらの影響を大きく受け、重要な営業損失、経常損失及び親会社株主に帰属する当期純損失を計上している状況であり、現時点においては継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。
しかしながら、当社グループは当連結会計年度末の現金及び預金の残高に加え、換金可能な有価証券を保有しており、当面の資金を十分に確保していることから、重要な資金繰りの懸念はありません。
また、当該状況を解消するための取り組みにつきましては「1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 (4)会社の対処すべき課題」に記載のとおりであり、従って、当該状況の解消ができるものと考えており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められません。2025/06/30 16:04 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/30 16:04
(注) 1. 株主資本において自己株式として計上されている株式会社日本カストディ銀行(信託E口)に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) 10円22銭 △91円65銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 9円95銭 -
1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は前連結会計年度1,172,907株、当連結会計年度1,123,595株であり、1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度1,154,400株、当連結会計年度1,095,875株であります。