有価証券報告書-第38期(平成25年9月1日-平成26年8月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
(イ) 当社及び国内連結子会社
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及びレンタル衣裳については、定額法によっております。
(ロ) 在外連結子会社
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～13年
工具、器具及び備品 2～15年
レンタル衣裳 1年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
在外連結子会社は、定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。