大王製紙(3880)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 223億4100万
- 2009年3月31日 -16.71%
- 186億800万
- 2009年12月31日 -2.79%
- 180億8800万
- 2010年3月31日 +28.07%
- 231億6500万
- 2010年6月30日 -84.29%
- 36億4000万
- 2010年9月30日 +105.52%
- 74億8100万
- 2010年12月31日 +27.31%
- 95億2400万
- 2011年3月31日 +40.46%
- 133億7700万
- 2011年6月30日 -81.06%
- 25億3400万
- 2011年9月30日 +130.07%
- 58億3000万
- 2011年12月31日 +16.74%
- 68億600万
- 2012年3月31日 +54.03%
- 104億8300万
- 2012年6月30日 -85.06%
- 15億6600万
- 2012年9月30日 +224.78%
- 50億8600万
- 2012年12月31日 +44.97%
- 73億7300万
- 2013年3月31日 +57.02%
- 115億7700万
- 2013年6月30日 -81.67%
- 21億2200万
- 2013年9月30日 +148.63%
- 52億7600万
- 2013年12月31日 +102.01%
- 106億5800万
- 2014年3月31日 +50.58%
- 160億4900万
- 2014年6月30日 -72.55%
- 44億600万
- 2014年9月30日 +141.24%
- 106億2900万
- 2014年12月31日 +44.43%
- 153億5100万
- 2015年3月31日 +41.98%
- 217億9600万
- 2015年6月30日 -78.85%
- 46億1000万
- 2015年9月30日 +117.59%
- 100億3100万
- 2015年12月31日 +68.09%
- 168億6100万
- 2016年3月31日 +44.26%
- 243億2300万
- 2016年6月30日 -80.34%
- 47億8100万
- 2016年9月30日 +133.76%
- 111億7600万
- 2016年12月31日 +52.22%
- 170億1200万
- 2017年3月31日 +38.34%
- 235億3500万
- 2017年6月30日 -96.81%
- 7億5100万
- 2017年9月30日 +256.99%
- 26億8100万
- 2017年12月31日 +135.29%
- 63億800万
- 2018年3月31日 +75.36%
- 110億6200万
- 2018年6月30日 -60.38%
- 43億8300万
- 2018年9月30日 +79.81%
- 78億8100万
- 2018年12月31日 -6.62%
- 73億5900万
- 2019年3月31日 +64.72%
- 121億2200万
- 2019年6月30日 -59.64%
- 48億9200万
- 2019年9月30日 +153.66%
- 124億900万
- 2019年12月31日 +64.41%
- 204億200万
- 2020年3月31日 +50.13%
- 306億2900万
- 2020年6月30日 -76.72%
- 71億3100万
- 2020年9月30日 +98.08%
- 141億2500万
- 2020年12月31日 +83.23%
- 258億8100万
- 2021年3月31日 +42.47%
- 368億7300万
- 2021年6月30日 -70.22%
- 109億8000万
- 2021年9月30日 +75.18%
- 192億3500万
- 2021年12月31日 +43.68%
- 276億3600万
- 2022年3月31日 +35.94%
- 375億6900万
- 2022年6月30日 -99.23%
- 2億9100万
- 2022年9月30日
- -72億6500万
- 2022年12月31日 -146.76%
- -179億2700万
- 2023年3月31日 -19.6%
- -214億4100万
- 2023年6月30日
- 27億7900万
- 2023年9月30日 +167.29%
- 74億2800万
- 2023年12月31日 +49.33%
- 110億9200万
- 2024年3月31日 +29.53%
- 143億6700万
- 2024年6月30日 -86.32%
- 19億6500万
- 2024年9月30日 +88.7%
- 37億800万
- 2024年12月31日 +83.82%
- 68億1600万
- 2025年3月31日 +43.88%
- 98億700万
- 2025年9月30日 -12.73%
- 85億5900万
- 2025年12月31日 +111.38%
- 180億9200万
- 2026年3月31日 +32.83%
- 240億3200万
個別
- 2008年3月31日
- 101億9800万
- 2009年3月31日 -15.47%
- 86億2000万
- 2010年3月31日 +7.78%
- 92億9100万
- 2011年3月31日 -72.3%
- 25億7400万
- 2012年3月31日 +121.48%
- 57億100万
- 2013年3月31日 -54.18%
- 26億1200万
- 2014年3月31日 +185.99%
- 74億7000万
- 2015年3月31日 +97.86%
- 147億8000万
- 2016年3月31日 -1.54%
- 145億5200万
- 2017年3月31日 -20.05%
- 116億3400万
- 2018年3月31日 -55.72%
- 51億5200万
- 2019年3月31日 -24.05%
- 39億1300万
- 2020年3月31日 +241.04%
- 133億4500万
- 2021年3月31日 +27.76%
- 170億4900万
- 2022年3月31日 +37.58%
- 234億5600万
- 2023年3月31日
- -182億9400万
- 2024年3月31日
- 91億3300万
- 2025年3月31日 -38.77%
- 55億9200万
- 2026年3月31日 +125.88%
- 126億3100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去に係る調整額△11,872百万円、報告セグメントに帰属しない投資有価証券等の全社資産28,997百万円です。2026/06/25 16:23
3.セグメント利益又はセグメント損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、木材事業、造林事業、機械事業、物流事業、ゴルフ場事業及びCNF事業等を含んでいます。
2.調整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去に係る調整額です。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去に係る調整額△12,746百万円、報告セグメントに帰属しない投資有価証券等の全社資産49,919百万円です。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。2026/06/25 16:23 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額2026/06/25 16:23
売上高 949百万円 営業利益 △763百万円 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。2026/06/25 16:23
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部売上高及び振替高は、当事者間の協議のうえで決定した価格に基づいています。 - #5 役員報酬(連結)
- (d)業績連動報酬(賞与)の仕組み2026/06/25 16:23
単年度の当社の業績に連動する年次インセンティブ報酬の業績評価指標(KPI)は企業活動の成果を表す連結営業利益と企業活動の源泉である連結売上高とします。
また、両KPIの評価ウェイトは全役位一律で連結営業利益:連結売上高=80:20とし、それぞれのKPIに係る業績目標値に対する達成度等に応じて0~150%の範囲で変動する支給率に基づき、支給額の算定を行います。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1)経営成績の状況2026/06/25 16:23
当連結会計年度の連結業績について、売上高はホーム&パーソナルケア海外事業における構造改革の影響等により前期並みとなりましたが、営業利益・経常利益は上記構造改革による固定費の削減に加え、ホーム&パーソナルケア国内事業におけるソフトパックティシューや長尺トイレットペーパーをはじめとする付加価値商品の伸長や価格改定の浸透、及びいわき大王製紙のボイラー再稼働による紙・板紙事業におけるエネルギーコスト改善等により大幅な増益となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、上記に加え、特別損失に計上した事業構造改善費用及び減損損失が前期と比べて減少したこと等により、前期から大幅な増益となりました。
当連結会計年度の連結業績は、以下のとおりです。 - #7 重要な契約等(連結)
- 2026/06/25 16:23
(1)会社 サンテルS.A. (8)担保 - (9)特約の内容 ①各年度の決算期にかかる損益計算書上の営業損益に関して、2期連続して営業損失を計上しないこと。②各年度の決算期の末日における貸借対照表に関して、債務超過にならないようにすること。