- 4043
- 2026/08/27
- 時価
- 2902億円
- PER 予
- 11.14倍
- 2010年以降
- 赤字-35.54倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.01倍
- 2010年以降
- 0.21-2.18倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.28%
- ROE 予
- 9.06%
- ROA 予
- 4.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
トクヤマ(4043)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 2186億1400万
- 2009年3月31日 +8.17%
- 2364億7300万
- 2010年3月31日 -3.32%
- 2286億1700万
- 2010年12月31日 +14.97%
- 2628億4700万
- 2011年3月31日 -2.6%
- 2560億1800万
- 2011年6月30日 +0.25%
- 2566億5500万
- 2011年9月30日 +0.68%
- 2584億300万
- 2011年12月31日 +2.22%
- 2641億4700万
- 2012年3月31日 +8.42%
- 2863億8100万
- 2012年6月30日 +3.28%
- 2957億7900万
- 2012年9月30日 +6.73%
- 3156億8300万
- 2012年12月31日 +4.07%
- 3285億4100万
- 2013年3月31日 +1.09%
- 3321億3700万
- 2013年6月30日 +8.85%
- 3615億3000万
- 2013年9月30日 +2.43%
- 3703億600万
- 2013年12月31日 +1.15%
- 3745億5000万
- 2014年3月31日 +2.71%
- 3846億9200万
- 2014年6月30日 +0.58%
- 3869億3700万
- 2014年9月30日 -17.15%
- 3205億7900万
- 2014年12月31日 -0.19%
- 3199億5600万
- 2015年3月31日 -2.94%
- 3105億5200万
- 2015年6月30日 -0.34%
- 3094億9200万
- 2015年9月30日 -2.27%
- 3024億6400万
- 2015年12月31日 -43.39%
- 1712億1600万
- 2016年3月31日 -7.97%
- 1575億7500万
- 2016年6月30日 -1.09%
- 1558億5000万
- 2016年9月30日 +0.49%
- 1566億1500万
- 2016年12月31日 +2.16%
- 1599億9800万
- 2017年3月31日 +11.11%
- 1777億7100万
- 2017年6月30日 -5.69%
- 1676億5200万
- 2017年9月30日 -0.62%
- 1666億1800万
- 2017年12月31日 -0.41%
- 1659億4300万
- 2018年3月31日 -0.99%
- 1642億9700万
- 2018年6月30日 +4.09%
- 1710億1700万
- 2018年9月30日 +3.05%
- 1762億3300万
- 2018年12月31日 -1.16%
- 1741億9100万
- 2019年3月31日 +1.44%
- 1766億9300万
- 2019年6月30日 +0.75%
- 1780億2200万
- 2019年9月30日 +0.98%
- 1797億7200万
- 2019年12月31日 +1.49%
- 1824億5800万
- 2020年3月31日 -1.57%
- 1795億9700万
- 2020年6月30日 +1.43%
- 1821億6800万
- 2020年9月30日 -0.06%
- 1820億6500万
- 2020年12月31日 -0.76%
- 1806億7300万
- 2021年3月31日 +3.52%
- 1870億3400万
- 2021年6月30日 +3.02%
- 1926億8200万
- 2021年9月30日 +1.83%
- 1962億
- 2021年12月31日 +1.83%
- 1997億9800万
- 2022年3月31日 +4.74%
- 2092億5900万
- 2022年6月30日 +1.81%
- 2130億4800万
- 2022年9月30日 +2.19%
- 2177億500万
- 2022年12月31日 +1.58%
- 2211億3700万
- 2023年3月31日 +1.59%
- 2246億5300万
- 2023年6月30日 +2.39%
- 2300億2400万
- 2023年9月30日 +2.38%
- 2355億500万
- 2023年12月31日 +1.27%
- 2384億8900万
- 2024年3月31日 +0.46%
- 2395億8300万
- 2024年6月30日 +1.56%
- 2433億2200万
- 2024年9月30日 -1.25%
- 2402億7300万
- 2024年12月31日 +1.76%
- 2445億100万
- 2025年3月31日 -1.2%
- 2415億7700万
- 2025年6月30日 +0.79%
- 2434億9400万
- 2025年9月30日 +4.11%
- 2535億900万
- 2025年12月31日 +33.03%
- 3372億3900万
- 2026年3月31日 +2.41%
- 3453億6200万
- 2026年6月30日 +4.85%
- 3621億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 1925億8100万
- 2009年3月31日 +11.51%
- 2147億4300万
- 2010年3月31日 -5.5%
- 2029億2600万
- 2011年3月31日 +14.72%
- 2327億9800万
- 2012年3月31日 +12.84%
- 2626億9800万
- 2013年3月31日 +13.25%
- 2975億1700万
- 2014年3月31日 +17.1%
- 3483億8700万
- 2015年3月31日 -23.31%
- 2671億8000万
- 2016年3月31日 -48.4%
- 1378億6300万
- 2017年3月31日 +0.96%
- 1391億9100万
- 2018年3月31日 -2.05%
- 1363億3300万
- 2019年3月31日 +5.77%
- 1441億9900万
- 2020年3月31日 +2.78%
- 1482億500万
- 2021年3月31日 +9.06%
- 1616億3600万
- 2022年3月31日 +10.49%
- 1785億8700万
- 2023年3月31日 +4.86%
- 1872億6100万
- 2024年3月31日 +3.03%
- 1929億4300万
- 2025年3月31日 +1.77%
- 1963億6700万
- 2026年3月31日 +50.79%
- 2960億9600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 区分して表示しておりません。2024/02/09 9:15
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(のれんの金額の重要な変動) - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2024/02/09 9:15
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。この変更は、中期経営計画2025に基づく事業ポートフォリオ転換に伴う設備投資額が近年増加していることを契機に、改めて減価償却方法を検討した結果、成長事業において国内外の市場へ積極展開するために必要な供給体制を構築する等の設備投資や現有設備に対する環境負荷を最小化するためのプロセス改善・省エネ・設備更新等の設備投資は、長期にわたり安定的に稼働することが見込まれることから、定額法により取得原価を耐用年数にわたって均等配分することが、経営実態をより正しく反映することになると判断したものです。 - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む)及びのれんの償却額は、次のとおりです。2024/02/09 9:15
- #4 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/02/09 9:15
記載すべき重要な事項はありません。 - #5 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
(報告セグメントの名称の変更)
第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を見直し、「電子材料」から「電子先端材料」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。なお、前第3四半期連結累計期間のセグメント情報についても変更後の名称で記載しております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法へ変更しております。
当該変更により、従来の方法によった場合と比べて、当第3四半期連結累計期間のセグメント利益は、「化成品」において571百万円、「セメント」において684百万円、「電子先端材料」において334百万円、「ライフサイエンス」において119百万円、「環境事業」において81百万円、「その他」において158百万円それぞれ増加しております。全社費用を加味したセグメント利益の増加額合計は2,245百万円です。2024/02/09 9:15 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2024/02/09 9:15
当第3四半期連結会計期間末の総資産は457,603百万円となり、前連結会計年度末に比べ20,738百万円減少しました。主な要因は、有形固定資産が10,313百万円、商品及び製品が7,407百万円、投資有価証券が4,092百万円増加した一方、現金及び預金が16,554百万円、売掛金が14,238百万円、原材料及び貯蔵品が11,663百万円減少したことによるものです。
(負債)