※4.減損損失
当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失額
ガス製造設備	機械及び装置 他	ベトナム 他	1,077百万円
遊休資産	機械及び装置 他	マレーシア	1,189百万円

当社グループは、事業用資産についてはセグメント単位を基礎として、遊休資産については物件単位毎にグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、事業環境の変化に伴い収益性の低下が見込まれるガス製造設備のうち、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを10.6%～16%で割り引いて算定しております。
また、遊休資産については、回収可能価額が帳簿価額を下回っている各資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は合理的に算出された市場価額等に基づき算定しております。
内訳は、機械装置2,152百万円、建物113百万円であります。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失額
ガス製造設備	機械及び装置	シンガポール	1,386百万円
遊休資産	土地	岩手県北上市	267百万円

当社グループは、事業用資産についてはセグメント単位を基礎として、遊休資産については物件単位毎にグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、事業環境の変化に伴い収益性の低下が見込まれるガス製造設備のうち、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを10.1%で割り引いて算定しております。
また、遊休資産については、地価の下落により、回収可能価額が帳簿価額を下回っている各資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は固定資産税評価額を基礎とした公示価格相当額で評価しております。