日本化学工業(4092)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 33億7600万
- 2009年3月31日 -59.48%
- 13億6800万
- 2009年12月31日
- -9億6400万
- 2010年3月31日
- -4億5000万
- 2010年6月30日
- 4億9300万
- 2010年9月30日 +112.17%
- 10億4600万
- 2010年12月31日 +33.75%
- 13億9900万
- 2011年3月31日 -1.36%
- 13億8000万
- 2011年6月30日 -92.17%
- 1億800万
- 2011年9月30日
- -1億2400万
- 2011年12月31日 -137.9%
- -2億9500万
- 2012年3月31日 -168.47%
- -7億9200万
- 2012年6月30日
- -1億7700万
- 2012年9月30日 -212.43%
- -5億5300万
- 2012年12月31日 -15.55%
- -6億3900万
- 2013年3月31日 -118.47%
- -13億9600万
- 2013年6月30日
- 2億1600万
- 2013年9月30日 -29.17%
- 1億5300万
- 2013年12月31日 +274.51%
- 5億7300万
- 2014年3月31日 +49.91%
- 8億5900万
- 2014年6月30日 -56.58%
- 3億7300万
- 2014年9月30日 +103.49%
- 7億5900万
- 2014年12月31日 +79.97%
- 13億6600万
- 2015年3月31日 +56.44%
- 21億3700万
- 2015年6月30日 -60.97%
- 8億3400万
- 2015年9月30日 +108.51%
- 17億3900万
- 2015年12月31日 +56.12%
- 27億1500万
- 2016年3月31日 +27.15%
- 34億5200万
- 2016年6月30日 -67.15%
- 11億3400万
- 2016年9月30日 +71.87%
- 19億4900万
- 2016年12月31日 +42.48%
- 27億7700万
- 2017年3月31日 +20.13%
- 33億3600万
- 2017年6月30日 -80.64%
- 6億4600万
- 2017年9月30日 +131.42%
- 14億9500万
- 2017年12月31日 +73.44%
- 25億9300万
- 2018年3月31日 +57.5%
- 40億8400万
- 2018年6月30日 -76.91%
- 9億4300万
- 2018年9月30日 +88.12%
- 17億7400万
- 2018年12月31日 +36.3%
- 24億1800万
- 2019年3月31日 +27.54%
- 30億8400万
- 2019年6月30日 -74.58%
- 7億8400万
- 2019年9月30日 +109.44%
- 16億4200万
- 2019年12月31日 +22.17%
- 20億600万
- 2020年3月31日 +23.68%
- 24億8100万
- 2020年6月30日 -68.92%
- 7億7100万
- 2020年9月30日 +18.55%
- 9億1400万
- 2020年12月31日 +92.67%
- 17億6100万
- 2021年3月31日 +58.04%
- 27億8300万
- 2021年6月30日 -47.25%
- 14億6800万
- 2021年9月30日 +57.49%
- 23億1200万
- 2021年12月31日 +46.76%
- 33億9300万
- 2022年3月31日 +15.56%
- 39億2100万
- 2022年6月30日 -76.92%
- 9億500万
- 2022年9月30日 +9.61%
- 9億9200万
- 2022年12月31日 +57.36%
- 15億6100万
- 2023年3月31日 -17.23%
- 12億9200万
- 2023年6月30日 -72.99%
- 3億4900万
- 2023年9月30日 +130.09%
- 8億300万
- 2023年12月31日 +105.11%
- 16億4700万
- 2024年3月31日 +37.46%
- 22億6400万
- 2024年6月30日 -25.44%
- 16億8800万
- 2024年9月30日 +42.24%
- 24億100万
- 2024年12月31日 +39.65%
- 33億5300万
- 2025年3月31日 -0.33%
- 33億4200万
- 2025年6月30日 -66.79%
- 11億1000万
- 2025年9月30日 +25.23%
- 13億9000万
- 2025年12月31日 +42.95%
- 19億8700万
- 2026年3月31日 +21.54%
- 24億1500万
個別
- 2008年3月31日
- 31億6200万
- 2009年3月31日 -64.9%
- 11億1000万
- 2010年3月31日
- -4億400万
- 2011年3月31日
- 13億1800万
- 2012年3月31日
- -10億6400万
- 2013年3月31日 -56.39%
- -16億6400万
- 2014年3月31日
- 4億9800万
- 2015年3月31日 +250.4%
- 17億4500万
- 2016年3月31日 +78.74%
- 31億1900万
- 2017年3月31日 -8.53%
- 28億5300万
- 2018年3月31日 +23.1%
- 35億1200万
- 2019年3月31日 -26.17%
- 25億9300万
- 2020年3月31日 -13.46%
- 22億4400万
- 2021年3月31日 +9.85%
- 24億6500万
- 2022年3月31日 +41.18%
- 34億8000万
- 2023年3月31日 -69.71%
- 10億5400万
- 2024年3月31日 +99.72%
- 21億500万
- 2025年3月31日 +52.21%
- 32億400万
- 2026年3月31日 -20.66%
- 25億4200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額10,134百万円は、セグメント間取引消去△304百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産10,439百万円が含まれております。全社資産の主なものは当社の余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。2026/06/25 10:12
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、環境測定等を含んでおります。
2.調整額は、以下の通りであります。
(1)セグメント利益の調整額27百万円は、セグメント間取引消去によるものです。
(2)セグメント資産の調整額11,013百万円は、セグメント間取引消去△200百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産11,213百万円が含まれております。全社資産の主なものは当社の余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/25 10:12 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2026/06/25 10:12
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であり、セグメント間の内部収益及び振替高は、主に市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- 3.業績連動報酬に係る業績指標の内容、その額又は算定方法、及び付与の時期又は条件の決定に関する方針2026/06/25 10:12
監査等委員である取締役を除く取締役の業績連動報酬については、当社の重視する経営指標である営業利益等を基準に決定し、毎年当該事業年度終了後、毎月支給する。
4.株式報酬の内容、その額又は算定方法、及び付与の時期又は条件の決定に関する方針 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 中期経営計画(2024~2026年度)の最終年度において売上高490億円、営業利益33億円を目標といたします。また、EBITDA80億円、ROE6%を重要経営指標に設定しております。2026/06/25 10:12
(※)EBITDA=営業利益+減価償却費中期経営計画最終年度(2026年度) 目標値 売上高 490億円 営業利益 33億円 重要経営指標 EBITDA(※) 80億円 ROE 6%
(4)経営環境並びに優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、研究開発部門と事業部門が連携し、量産化・事業化を見据えた開発体制を構築することで、高付加価値製品の創出に取り組みました。2026/06/25 10:12
そのような中、当連結会計年度の売上高は、電池材料、ホスフィン誘導体及び燐製品が減少したものの、電子セラミック材料が大幅に増加したことで、売上高は増加しました。営業利益につきましては、電池材料における原材料市況価格の変動と販売価格への転嫁にタイムラグが生じたことや、前年度に発生した棚卸資産の評価損の減少効果が剥落したことに加え、上記の売上構成の変化も影響したことで減少しております。
この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は以下の通りとなりました。